企業情報詳細

セコム株式会社 近畿本部

セコム キンキホンブ

最終更新日2019/09/06

信頼される安心を、社会へ

  • 「誰もが安心して暮らせる社会を創る」「信頼される安心を、社会へ」をキーワードにサービスを提供し、セキュリティ・防災・メディカル・地理情報サービス・保険・国際事業・情報通信・不動産の各事業が連携して、「セコムにしかできない」サービスを創造します。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
社員一人ひとりが常に自分の意志で活き活きと働き自己実現していくことが、結果として組織の発展につながる「組織の力は社員個々の総和」の考えのもと、ワーク・ライフ・バランスの推進や労働安全衛生への取り組みを行っています。
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 介護と両立
  • 治療と両立
  • 女性活躍
  • 非正規処遇改善
  • 高齢者活躍
  • 障がい者活躍
  • 若年者活躍
  • 学問と両立

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 9
    福利厚生が充実 9
    教育・研修制度が充実 10
    給与水準・待遇 9
    世に誇れる製品・サービス・技術 9
    休日が多い 8
    合計 54

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

アピールポイント

  • 会社の強み

    弊社の強みは、よく訓練されたプロフェッショナルな人材と、高度な技術力及び情報通信基盤を組み合わせた「安全・安心」のサービスです。こうした強みをさらに強固なものにして、「信頼される安心を、社会へ」という思いを具現化すべく、京都のお客様にも、「困ったときはセコム」と言っていただけるような質の高いサービスの提供に努めてまいります。

  • 会社の自慢

    弊社は、ご家庭や社会の防犯意識を高め、より安全な社会の実現に寄与するため、毎年1月5日を「ホームセキュリティの日」として日本記念日協会に申請し、認定されました。

  • 会社の特色

    セコム株式会社は、1962年に、日本初の警備保障会社として創業しました。1989年には、「社会システム産業」の構築を宣言。現在では、セキュリティ・防災・メディカル・保険・国際事業・地理情報サービス・情報通信・不動産の8つの事業を中心に、わが国最大級のデータセンターを活用して、【ALL SECOM】で、伝統ある国際都市京都においても、「社会システム産業」を加速させるべく取り組んでいます。

  • 会社の理念

    ◆現状打破の精神:古いものにとらわれず、革新を追い続ける風土
    ◆否定の精神:既成の概念を疑い、あるべき価値を追求する精神
    ◆正しさの追求:正しいことに真正面からぶつかっていく姿勢

会社概要

詳細を見る

法人名 セコム株式会社 近畿本部
(セコムカブシキガイシャ キンキホンブ)
業種 先端産業、サービス、医療、福祉
事業内容 セキュリティ・防災・国際事業・医療・保険・地理情報サービス・不動産・情報系の各事業
代表者 本部長  真田 守彦(サナダ モリヒコ)
本社所在地 〒600-8023
京都府京都市下京区富永町338番 京阪四条河原町ビル4階
本社電話番号
本社FAX番号 075-341-0894
事業所所在地 下京区
ホームページURL
採用予定
採用に関する問い合わせ先
採用情報

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります