企業情報詳細

株式会社島津総合サービス

シマヅソウゴウサービス

最終更新日2019/08/09

技術力と経験をもとに、適切なサービスを提供する

  • 施設警備・施設管理・来客応対等の管理業務や、経営インフラ整備、ドキュメント印刷事業、社員向け物資斡旋、住宅紹介等の各種サービスや保険業務等を総合的に行い、島津グループの企業経営基盤を支えています。
    また、リサーチセンター事業、各種保険、植栽・グリーンサービス、ドキュメント印刷サービス等は島津グループ以外の皆さまへもご提供しています。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
当社は、警備・保険・印刷・技術支援・資料館管理・売店などの業務を行い、従業員の構成とその働き方は多様性に富んでいます。ぞれぞれの従業員が家庭と仕事の両立を安心して達成できる事が大切です。育児休業・介護休暇制度を整備しており、小学生を持つ従業員は短時間勤務も選択できます。これらの取組により平成26年には「ワークライフバランス認証企業」として認証を受けています。引き続き働き方改革に挑戦していきます。
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 介護と両立
  • 女性活躍
  • 学問と両立

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 7
    福利厚生が充実 8
    教育・研修制度が充実 7
    給与水準・待遇 7
    世に誇れる製品・サービス・技術 8
    休日が多い 7
    合計 44

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

アピールポイント

  • 会社の強み

    島津グループの総合シェアードサービスを担う会社です。
    高い技術力と豊富な経験が要求される専門的な業務が多く、仕事と生活の両立ができるようにゆとりのある制度づくりを目指しています。

  • 会社の自慢

    福利厚生について、比較的充実した制度を整備しています。
    サービス業としての当社は、お客様に喜んでいただけるサービスを提供することが使命ですが、その源泉は人にあると考えています。人を大事にする会社こそが、良質のサービスを提供することができると確信しております。

  • 会社の特色

    グラウンド管理

    人のなごめる場所、会社で疲れた時に心休まる場所、緑地のある意味合いを考え、 お客様のニーズに合った緑地作成・手入れを心がけています。
    また、地域の広域避難場所になっている島津製作所のグラウンドのの管理もしています。年間10回程度のラグビー公式戦をはじめ地域の消防訓練などにも利用されています。

会社概要

詳細を見る

法人名 株式会社島津総合サービス
(カブシキガイシャシマヅソウゴウサービス)
業種 造園、保険、サービス、教育、印刷
事業内容 ドキュメント印刷、植栽・グリーンサービス、島津創業記念資料館の管理、特許情報調査・技術情報調査、技術セミナー開催・運営、e-Learning教材販売、保険業務、駐車場管理事業
設立 2013年04月01日
資本金 800万円
従業員数 215名
代表者 取締役社長  山内 幹雄(ヤマウチ ミキオ)
本社所在地 〒604-8445
京都府京都市中京区西ノ京徳大寺町1 島津製作所内N5号館1F
本社電話番号
本社FAX番号 075-823-2974
事業所所在地 中京区、京都府外(東京都)
ホームページURL
採用予定

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります