企業情報詳細

株式会社リハビテック

リハビテック

最終更新日2018/02/03

必要とされるひとに必要とされるものを必要なときに

  • 電動義手開発

    株式会社リハビテックは、社員一同が社会的責任を果たし、世の中に貢献するという大きな志とともに産声を上げました。社会の一員としての役割と責任を常に心に抱き、必要とされる人に必要とされるものを必要なときに提供できる企業として、日々精進していきたいと考えております。
    皆様にご活用していただける製品の開発・供給、そしてアフターサービスにいたるまで、隅々まで行き届いたサービスを提供できる企業を目指します。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
弊社は、生かされていることに感謝し、感動を持って社会に貢献することを理念としています。この理念のもと、仕事を通じて社員が希望を持って幸せな人生を獲得できるよう日々精進しております。
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 介護と両立
  • 治療と両立

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 8
    福利厚生が充実 8
    教育・研修制度が充実 7
    給与水準・待遇 7
    世に誇れる製品・サービス・技術 9
    休日が多い 6
    合計 45

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

義肢・装具の開発では、医学・工学・化学・物理・デザインなどさまざまな分野の経験や知識が求められます。これらは業務経験を通じて習得できますが、医療スタッフや患者様が「必要とするもの」を形にするには、情報収集から始まり、設計と試作、評価と試験、量産に向けての協力会社探し・・・など、何でもやることになります。
自分のアイディアを仕事に活かしたいという意欲と情熱と行動力を持った方をお待ちしています。
先輩からのメッセージ

私が所属する販売部は、自社製品や義肢装具に使用する材料の販売を行っています。義肢装具については何も分からない状態で入社しましたが、研修があり、上司や先輩の丁寧な指導のおかげもあり成長することができています。出荷が重なると慌ただしい時もありますが、日々充実しており、やりがいのある仕事をさせて頂いています。

アピールポイント

  • 会社の自慢

    2016年12月にユースエール企業認定を受けました。
    今後も、この仕事を通じて社員が希望を持って幸せな人生を獲得できるよう働きやすい環境づくりを行ってまいります。
    また積極的に採用活動を行い、社員が社会に貢献できるよう育成に努めてまいります。

  • 会社の理念

    弊社の理念は、生かされていることに感謝し感動を持って社会に貢献する、です。一緒にこの理念を実践しましょう。

会社概要

詳細を見る

法人名 株式会社リハビテック
(カブシキガイシャリハビテック)
業種 医療、福祉、医療機器
事業内容 ・義肢装具および医療機器の研究開発
・義肢装具および医療機器の製造、販売
・研究用・計測用機器等の開発、製造、販売
設立 2012年04月02日
創業 1985年
資本金 700万円
従業員数 11名 (女:8名、男:3名)
売上高 3億4000万円(2016年11月期)
代表者 代表取締役  坂本 明信(サカモト アキノブ)
本社所在地 〒603-8487
京都府京都市北区大北山原谷乾町22番地の16 
本社電話番号
本社FAX番号 075-464-0044
事業所所在地 北区
ホームページURL
福利厚生
採用予定
採用に関する問い合わせ先
採用情報
その他

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります