企業情報詳細

京滋ソーラー株式会社

ケイジソーラー

最終更新日2019/07/10

住まいと暮らしのロングパートナーヘ

  • 当社は、関西を中心に、太陽光発電・オール電化の販売・施工を行っています。
    環境に配慮した住まいづくりを提案することで、より多くのお客様へ「満足」を提供していきます。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
まだまだ課題は多いですが一歩ずつ進めて参ります。
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 介護と両立
  • 治療と両立
  • 女性活躍
  • 非正規処遇改善
  • 高齢者活躍
  • 若年者活躍

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 10
    福利厚生が充実 7
    教育・研修制度が充実 7
    給与水準・待遇 8
    世に誇れる製品・サービス・技術 10
    休日が多い 7
    合計 49

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ
地球環境が劇的に変化している中、オール電化・太陽光発電システムは時代のニーズを的確にとらえ、多くのお客様から熱い支持をいただいております。 また、お客様と一生涯のお付き合いをいただけるよう、私たち京滋ソーラーは今後も「お客様一人ひとりにあったプランの提供」を心掛けてさらに前進してまいります。
先輩からのメッセージ
太陽光発電システム、オール電化をお客様のニーズに合わせて最適なプランでご提案する仕事です。がんばった分だけ自分自身のスキルアップになり、収入にもつながります。お客様の喜びが自らの喜びとなり、とてもやりがいを感じます。

アピールポイント

  • 会社の強み

    京滋ソーラーでは、エコ製品のご提案を通じて環境に配慮したライフスタイルの実現をサポートしています。お客様に最適な太陽光発電システムやオール電化のご提案をいたします。

  • 会社の特色

    営業未経験の方には、丁寧に営業ノウハウ・商品知識などを教えています。
    社内のコミュニケ―ションを大切にし、何でも相談できる環境をつくっています。また、年一度の社員旅行や忘年会を行い、各支店の交流をはかっています。

  • 会社の社会貢献

    太陽光発電とは、太陽の光エネルギーを直接電気に変換して発電するものです。発電時に地球温暖化の原因となるCO2(二酸化炭素)を発生させないクリーンなエネルギーで、しかも太陽の光という無尽蔵なエネルギーを活用するため、枯渇する心配がありません。 つまり太陽光発電は、地球環境に優しいシステムです。チャレンジ25でも太陽光発電は推奨されております。

会社概要

詳細を見る

法人名 京滋ソーラー株式会社
(ケイジソーラーカブシキガイシャ)
業種 環境、エコ、設備、サービス、その他(太陽光発電システム販売・施工)
事業内容 ■オール電化・太陽光発電システムの販売・施工及びアフターフォロー
■家庭電化製品の販売・取付及びアフターフォロー
設立 2006年06月02日
資本金 2000万円
従業員数 49名 (女:10名、男:39名)
代表者 代表取締役  山口 洋史(ヤマグチ ヒロシ)
本社所在地 〒611-0031
京都府宇治市広野町尖山4-493 
本社電話番号
本社FAX番号 0774-48-2446
事業所所在地 下京区、山城、京都府外(滋賀県、大阪府、石川県)
ホームページURL
採用予定

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります