企業情報詳細

株式会社ライフモールド

ライフモールド

最終更新日2019/08/09

感性に響くモノづくり

  • 弊社はプラスチック表面への加飾技術を活用し、IT・モバイル機器、自動車などに使われるプラスチック部品に付加価値を与えます。単なるプラスチックに金属の質感や木目・皮シボの雰囲気を付け加え、多種多様な飾り付けをすることにより人々の感性に響くモノづくりを目指しています。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 育児と両立
  • 治療と両立
  • 非正規処遇改善
  • 若年者活躍

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 9
    福利厚生が充実 8
    教育・研修制度が充実 6
    給与水準・待遇 7
    世に誇れる製品・サービス・技術 9
    休日が多い 8
    合計 47

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

近年プラスチックの品質は格段に向上し、金属代替として「もっと軽く、もっとキレイに、もっと便利に」が日常生活で実現しています。我々はその中でも特にプラスチックの表面加工技術に特化しており、今後もこの分野の拡大とともに、プラスチック外観部品のトップメーカーを目指してまいります。そして企業の一員である前に社会の一員であるという観点から、プラスチックを通じて工業製品の発展に貢献していきたいと考えています。

アピールポイント

  • 会社の強み

    弊社はプラスチック成形を基本とした様々な加飾技術を備えています。プラスチック表面への塗装・蒸着・印刷はもちろんのこと、プラスチック表面に印刷柄を転写するインモールド成形(IMD)、装飾されたフィルムを一体成形するフィルムインサート成形(IML)の量産も手掛けており、幅広い表面加飾を施すことが可能です。また、製品肉厚を極限まで薄く成形する技術も有しており製品の軽量化・薄型化に貢献しています。

  • 会社の自慢

    平成11年に超薄肉成形品、金型製作の実績により「京都中小企業優秀技術賞」を受賞しています。この技術は携帯電話の電池ケースのカバーを創るために開発されたもので、ポリカーボネート樹脂での最薄肉厚0.2mmの成形を実現しました。

  • 会社の理念

    「モノづくりを通して、心豊かな人材を育て、人々の夢を支え、社会に貢献する」をテーマに、こだわりのモノづくりを通して、プラスチックの可能性を拡げ、より快適な社会を創っていきたいとライフモールドは考えます。

会社概要

詳細を見る

法人名 株式会社ライフモールド
(カブシキガイシャライフモールド)
業種 IT、情報通信、製造、自動車、プラスチック、医療機器
事業内容 プラスチック射出成形、射出成形金型製作、インモールド成形(IMD)、フィルムインサート成形(IML)、塗装・印刷、その他二次加工
設立 1975年05月01日
創業 1972年03月
資本金 2000万円
従業員数 30名 (女:8名、男:22名)
代表者 代表取締役社長  林 和孝(ハヤシ カズタカ)
本社所在地 〒611-0041
京都府宇治市槇島町目川144-1 
本社電話番号
本社FAX番号 0774-23-5765
事業所所在地 山城
ホームページURL
福利厚生
採用予定
採用に関する問い合わせ先
採用情報

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります