企業情報詳細

株式会社ソラスト 京滋支社

ソラスト ケイジシシャ

最終更新日2018/12/20

希望ある未来づくりのお手伝いを!

  • ソラストは、1965年に日本初の医療事務教育機関(旧社名:株式会社日本医療事務センター)として創業しました。
    現在では、「人を元気にする」をキーワードに医療・介護・保育(教育)を3つの柱としてトータルに事業展開。それぞれの事業のノウハウを掛け算することで、個々の事業がよりイキイキとした活力を生み出しています。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
当社は2018年3月期まで 6期連続増収、5期連続営業増益 を達成しています。
「Forbes JAPAN WOMEN AWARD 2017」(Forbes JAPAN) 
女性活躍推進企業ランキング、従業員1,000名以上の部門にて「第6位」を獲得しました。
来期以降も女性や高齢者だけでなく社員全員が働きやすい環境へと改革を推進していきます。
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 介護と両立
  • 治療と両立
  • 女性活躍
  • 非正規処遇改善
  • 高齢者活躍
  • 障がい者活躍
  • 地域活動と両立
  • 文化活動と両立

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 8
    福利厚生が充実 8
    教育・研修制度が充実 10
    給与水準・待遇 6
    世に誇れる製品・サービス・技術 10
    休日が多い 8
    合計 50

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

アピールポイント

  • 会社の強み

    医療分野では、医療事務のパイオニアとしての伝統と実績を活かし、今後とも医療機関・医療従事者の皆さま、そして患者さまを支えてまいります。
    福祉分野では、高い専門知識を有したスタッフがご利用者、園児、ご家族の皆さま、一人ひとりにフォーカスしたサービスでクオリティオブライフの向上に貢献します。
    教育分野では、医療・福祉現場から信頼される優秀な人材を育て、地域の雇用創出、活性化にも貢献しています。

  • 会社の理念

    ソラストとは、ラテン語の「Solas」(太陽・元気)と、「asto」(支える・そばに)を組み合わせた造語です。
    太陽は人を元気にし、生命を生み、育んでくれます。その包み込むようなあたたかさは、生き物を力強くはげまし、やさしく微笑むような存在。
    私たちソラストが目指すのも、そんな太陽のような会社です。コーポレートロゴには、そんな想いを込め、空に輝く太陽の下で元気に生きる人々を表現しました。

会社概要

詳細を見る

法人名 株式会社ソラスト
(カブシキガイシャソラスト)
業種 医療、福祉
事業内容 日本で初めての医療事務の専門機関として創業した医療・福祉関連会社です。
(旧:株式会社日本医療事務センター)
創業 1965年10月
資本金 5億4800万円
売上高 743億円(2018年3月期)
代表者 代表取締役社長  石川 泰彦(イシカワ ヤスヒコ)
本社所在地 〒108-8210
東京都港区港南1ー7ー18 AーPLACE品川東6階
本社電話番号
事業所所在地 下京区、京都府外(東京都、他全国)
ホームページURL
採用予定
採用に関する問い合わせ先
採用情報
その他

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります