企業情報詳細

IT工事のプロ集団を目指しています

  • 社会的に将来まだまだ必要とされるICT技術の現場技術者になりませんか。
    パナソニックグループ、NECグループなど大手電気メーカー、NTTグループなど電気通信事業者の現場担当者として、システムの設計、構築、施工監理、保守・運用サポートなどの仕事に従事できます。またその経験を生かして将来独立開業もできます。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 多様な働き方

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 7
    福利厚生が充実 7
    教育・研修制度が充実 8
    給与水準・待遇 7
    世に誇れる製品・サービス・技術 8
    休日が多い 7
    合計 44

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

私たちの仕事は、社会を支えるインフラシステムの構築・保守業務という世の中にとって大変重要な仕事をさせていただいています。この仕事は高い技術と強い信念が必要であり、お客様からの信頼なくして営むことはできません。創業20年未満の若い会社ですが社会に必要とされる会社となるように全員で日々努力しています。将来ICT技術者を目指すやる気のある方、是非共に学びましょう。女性も大歓迎です。
先輩からのメッセージ

現場は環境的にも仕事の内容的にも大変厳しいですが、少しずつ自分の技術力も付き、達成感と充実感を味わっています。

アピールポイント

  • 会社の強み

    情報通信、防犯設備、防災設備、音響映像設備、電気設備と一般的には業態が別の仕事をトータル的に社内で自己完結できる総合的な技術力があり、大手電機メーカーや電気通信事業者のパートナー企業として役割を担っています。

  • 会社の自慢

    基本的に仲の良いメンバー同士、厳しさも楽しさも分かち合い、お互いを助け合いながら日々仕事をしています。

  • 会社の社会貢献

    毎朝の会社付近の道路清掃、京都府防犯設備士協会や自主的な勉強会を主催するNPO法人への積極的参加など。
    音楽の好きな社員が多いので、福祉施設への演奏活動などもやっていきたいと考えています。

  • 会社の理念

    <経営理念>
    私たちは、世界最高レベルのプロ技術者集団を創造し、社会に高付加価値な技術サービスを提供し続けることで、相互共栄の永続的な発展を目指します。

会社概要 / 採用情報

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法人名 バスコム株式会社
(バスコムカブシキガイシャ)
業種 IT、情報通信、設備、電気、イベント
事業内容 情報ネットワークシステム(音声系・データ系・移動体系)
ネットワークカメラ・防犯セキュリティシステム、消防防災システム
映像・音響システム、地デジ・TV共聴設備、LED照明、太陽光システム、電気設備
設計コンサルタント・販売・構築・施工・保守メンテナンス
設立 2001年08月31日
創業 1998年10月10日
資本金 1400万円
従業員数 11名 (女:2名、男:9名)
売上高 2億7000万円
代表者 代表取締役  小林 道治(コバヤシ ミチハル)
本社所在地 〒612-8448
京都府京都市伏見区竹田東小屋ノ内町6番地 
本社電話番号
本社FAX番号 075-606-1536
事業所所在地 伏見区
ホームページURL
採用予定

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります

職場のコミュニケーション円滑化の取組みや社内慣行・風土を変える取組みなど、制度利用を促進する取組みを行っています

情報提供や啓発、教育研修など、働き方改革を推進するための周知啓発を行っています

人材育成や業務内容・業務体制の見直しなど、働き方改革の一環として、業務改善を行っています

労働時間・休暇取得状況等の実態把握や社員の意識調査など、働き方改革の実態を把握し、管理する取組を行っています

直近1年間の残業時間の上限・年次有給休暇取得が法定基準をクリアしています

直近3年間に、場所や時間についての多様な働き方を実現するための制度利用の実績があります

直近3年間に、育児と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

直近3年間に、介護と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

直近3年間に、治療と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

管理職に占める女性労働者の割合が産業別平均以上であり、かつ直近3年間に、女性活躍を推進する制度の利用実績があります

直近3年間に、非正規社員の処遇改善を推進する制度の利用実績があります

高齢者の活躍を推進する制度を活用し、65歳以上の高齢者が実際に活躍しています

障害者の法定雇用率をクリアしており、かつ直近3年間に、障害者の活躍を推進する制度の利用実績があります

直近3年間に、若年社員の活躍を推進するための制度の利用実績があり、また、就職した新卒者のうち離職した者の割合が全国平均以下です

直近3年間に、外国人の活躍を推進するための制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の地域活動と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の文化活動と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の学問と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります