企業情報詳細

佐々木塗料株式会社

ササキトリョウ

最終更新日2019/11/27

バランス感覚を持って、 常に中庸の精神で

  • 弊社は大正12年に「佐々木商店」として創業し、昭和36年に「佐々木塗料株式会社」となり現在に至っています。
    90余年に渡り京都の地で、商いをさせていただき、時代のニーズにあわせ、様々な塗料、接着剤、インキを取り扱ってまいりました。京都における、PETフィルムをベースにした「金銀糸」「転写箔」の産業向けに、オリジナルコーティング剤の開発、販売に情熱を注いでいます。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 介護と両立
  • 治療と両立
  • 高齢者活躍
実践編

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 7
    福利厚生が充実 6
    教育・研修制度が充実 6
    給与水準・待遇 6
    世に誇れる製品・サービス・技術 9
    休日が多い 6
    合計 40

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

一方だけを見るのではなく、お客様と仕入れ先との間に存在する意義、役割を常に考えて、螺旋階段を上がっていくように企業として成長していきたいと考えております。
これからも社員一同、塗料、接着剤、インキの販売を通じて、社会に貢献できる企業を目指します。

アピールポイント

  • 会社の強み

    現在では「コンバーティング」という業界の中で、各種フィルム用機能性コーティング剤の開発、販売にも尽力しております。
    また40年以上に渡り、海外への化学製品の輸出も行っており、平成24年には上海に事務所を開設し、現在は中国、台湾、韓国を中心に輸出しております。

  • 会社の特色

    弊社では販売店の一つの役割として、様々なメーカーの協力を得て、お客様の要望を反映させた、オリジナルの塗料、接着剤、フィルム用コーティング剤の開発、OEM(受託生産)にも力を入れております。
    また長年の経験と蓄積された知識を生かし、韓国、台湾、中国、タイ等、海外との輸出入も行っております。

会社概要

詳細を見る

法人名 佐々木塗料株式会社
(ササキトリョウカブシキガイシャ)
業種 卸売、小売、貿易
事業内容 塗料
接着剤
インキ及び各種機能性コーティング剤の卸及び輸出入
設立 1952年01月12日
創業 大正12年
資本金 1000万円
従業員数 7名 (女:3名、男:4名)
代表者 代表取締役  佐々木 康人(ササキ ヤスト)
本社所在地 〒604-8872
京都府京都市中京区壬生御所ノ内町32番地 
本社電話番号
本社FAX番号 075-841-2660
事業所所在地 中京区、京都府外(上海)
ホームページURL
採用予定

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります

職場のコミュニケーション円滑化の取組みや社内慣行・風土を変える取組みなど、制度利用を促進する取組みを行っています

情報提供や啓発、教育研修など、働き方改革を推進するための周知啓発を行っています

人材育成や業務内容・業務体制の見直しなど、働き方改革の一環として、業務改善を行っています

労働時間・休暇取得状況等の実態把握や社員の意識調査など、働き方改革の実態を把握し、管理する取組を行っています