企業情報詳細

株式会社マツシマホールディングス

マツシマホールディングス

最終更新日2019/07/10

多彩なブランドとサービスのカーディーラー

  • 優れた車の供給と、様々な関連サービスを提供する私たちマツシマホールディングスは、進化し続けるトータルカーディーリングワークであり、満ち足りた人生を育むヒューマンソサエティである。
    「ヒューマン・ソサエティ」は、人づくり第一主義・社員家族主義を表現し、同時にお客様に対して信義道義を貫くことの大切さ、「会社の存続・発展は、社会とお客様からの信頼を得ることによってもたらされる」との意を込めています。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 育児と両立
  • 女性活躍
  • 非正規処遇改善
  • 若年者活躍
  • 文化活動と両立

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 10
    福利厚生が充実 10
    教育・研修制度が充実 10
    給与水準・待遇 9
    世に誇れる製品・サービス・技術 10
    休日が多い 8
    合計 57

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

私たちは、立ち止まりません。
歴史は歴史として大切にしながら、新しい目標を立て、未来へ向かい、かかわる人々すべてに満ち足りた時を過ごしてもらいたい。
弊社は、単なるディーラーの集合体ではありません。
同じ価値観を持った一人ひとりが集まって、他には生み出せない「満足」を提供する集団です。この価値に共感する人が集い、互いを高め合うために、新しいスタートを切ります。
先輩からのメッセージ

『信じるからこそ目標は高く』
良い職場でないと良いサービスは提供できません。スタッフの意見を尊重してモチベーションを高く持つことが近道だと思っています。
そのうえで3年後の目標は、来場組数や販売台数を今の倍にすること。この店ならできると信じた“チャレンジ”な目標です。
お客様、社員、家族が幸せになれて、お子さんに「マツシマホールディングスに就職したい」と思ってもらえるような会社が理想です。

アピールポイント

  • 会社の特色

    組織を発展させるには「個の力」に頼らず、同じ価値観を持った『みんなの力』が必要だというのが弊社の強い意志です。実現するには大切にしている価値観を共感してもらうことが重要と考えます。
    仕事に誇りを感じる=家族に誇れるとき・地域に貢献できたとき。自分の存在感をつくる=お客様に最高のおもてなしが実現でき、喜んでいただけたとき。自分の有能感をつくる=自分が頑張って仲間の役に立ち、仲間が喜んでくれたとき。

会社概要

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法人名 株式会社マツシマホールディングス
(カブシキガイシャマツシマホールディングス)
業種 自動車、小売、サービス
事業内容 マツダ、メルセデスベンツ、フォルクスワーゲン、アウディ、BMW、MINI、VOLVO、smart車の販売。各種中古車の販売。新車・中古車の輸出。自動車の修理・整備。自動車部品・用品の販売。損害保険の代理業。生命保険の募集代理業。
資本金 5000万円
代表者 代表取締役社長  松島 正昭(マツシマ マサアキ)
本社所在地 〒615-0033
京都府京都市右京区西院寿町40番地の3 
本社電話番号
事業所所在地 北区、左京区、右京区、伏見区、山城、京都府外(奈良県)
ホームページURL
採用予定
採用情報

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります