企業情報詳細

合同会社京都瑠璃雛菊

キョウトルリヒナギク

最終更新日2019/07/10

オンリーワン子供服・雑貨のネットショップ

  • 「着物ドレス」や「デコらん」「デスクマット」など、オンリーワンの商品でより個性的・ファッショナブルに・・・・
    当社は、自社企画・自社生産にこだわった子供服・雑貨をインターネット を通じて販売しています。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 非正規処遇改善
  • 地域活動と両立

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 8
    福利厚生が充実 6
    教育・研修制度が充実 6
    給与水準・待遇 6
    世に誇れる製品・サービス・技術 10
    休日が多い 9
    合計 45

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

ライフスタイルの変化や高価というイメージから、衰退傾向にある子供向けの着物。当社は京都ならではの染色技術・意匠力を生かし、そこに新しい感覚を加え、「着物ドレス」という新しいジャンルを作り出してきました。
その後、ランドセルカバー「デコらん」を生み出し、より個性的でファッショナブルな商品の企画・開発・デザインを行っています。

アピールポイント

  • 会社の強み

    ~オンリーワンの商品企画・開発・デザイン~                      
    当社の事業の基盤、いわば心臓部である商品企画は、すべて社内スタッフで行っております。それによりスピード感ある商品開発を実現!他社商品とは一味違う魅力的なオンリーワン商品を提供することができます。

  • 会社の自慢

    ~自社工房だから多品種・小ロット・短納期~
    商品は、基本的に自社内工房での内製と京都市内協力加工場での外注で生産しています。内製の体制を充実することで、商品企画から製品化までの時間を短縮することができ、商品開発のスピードアップが可能になります。 また、多品種・小ロットの商品化への対応ができ、お客様のニーズに合った商品をより早く供給することができます。

  • 会社の特色

    当社の「着物ドレス」「デコらん」のデザインや商品の独自性・品質は市場で認識され、子供向けの雑誌・マスコミにも注目されています。

  • 会社の理念

    ~MADE IN JAPAN 正しくは「MADE IN 京都」~
    「安い物を大量に」ではなく、コストがかかっても京都の工場で細心の注意を払いながら作り上げる…。大量生産は行わず、目の行き届く範囲で“ものづくり”をすることで、当社が本当に提案したいものを提供していきます。

会社概要

詳細を見る

法人名 合同会社京都瑠璃雛菊
(ゴウドウガイシャキョウトルリヒナギク)
業種 ファッション
事業内容 子供服・雑貨製造販売
創業 2007年02月28日
資本金 300万円
従業員数 6名 (女:5名、男:1名)
売上高 1億円(2018年12月期)
代表者 森光 栄美(モリミツ エミ)
本社所在地 〒602-0019
京都府京都市上京区室町新町の間寺之内上る下木下町178番地 
本社電話番号
本社FAX番号 075-200-3392
事業所所在地 上京区
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採用に関する問い合わせ先
採用情報
その他

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります