企業情報詳細

株式会社樽徳商店

タルトクショウテン

最終更新日2019/07/10

  • 100年使える究極のエコ容器、木桶

  • 高瀬川沿いにある社屋です

伝統あるチャレンジ会社

  • 明治5年、酒樽の製造販売業として創業。近年では、環境低負荷の容器包装資材の拡充を目指しています。特に、数年前より究極の環境低負荷容器である木の桶・樽を復活に取り組み、すべて手作りの桶・樽を製造販売しています。また、顔の見える方が心をこめて作られた安心でおいしい食材(はちみつ、山芋やブルーベリー等)を顔の見える方々にお届けする「地菜まんさい」活動は好評を得ています。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
ルーティンワークに流されずに、自分のスキルを向上させて、社会に役立つやりがいのある仕事にチャレンジすることが、企業の継続に繋がるとの方針で、社員一同試行錯誤しています。
若手社員育成に注力し、また地域活動や文化活動と仕事との両立も応援しています
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 治療と両立
  • 女性活躍
  • 若年者活躍
  • 地域活動と両立
  • 文化活動と両立
  • 学問と両立

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 9
    福利厚生が充実 5
    教育・研修制度が充実 5
    給与水準・待遇 5
    世に誇れる製品・サービス・技術 7
    休日が多い 10
    合計 41

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

樽徳商店は明治5年の創業以来、時代の流れに応じて、和樽の製造から容器包装資材卸売業へと変革しながら今日まで継続してきました。これからも環境保全に寄与しつつ、企業として継続していくために、新たな変革に取り組んでまいります。チャレンジ意欲のある貴方、一緒に取り組みませんか。

アピールポイント

  • 会社の強み

    会社規模が小さく、固定設備を所有しているわけでもないため、企業活動に頑ななこだわりがなく、また自由度が大きいため、何にでもチャレンジできます。

  • 会社の自慢

    個性ある社員と笑い声が絶えない会社です。

  • 会社の社会貢献

    地域の清掃活動や森林整備ボランティア活動等、積極的に参加しています。

  • 会社の理念

    樽徳商店の理念は「企業活動の継続」。
    「明るく変革 樽徳笑店」・・・企業活動を継続するために、常に「変革」を行う。「変革」は、会社の明るい雰囲気と、考える前にとことん動くことから。

会社概要

詳細を見る

法人名 株式会社樽徳商店
(カブシキガイシャタルトクショウテン)
業種 伝統、卸売
事業内容 ■容器・包装資材の生産・販売
■店舗、事業所の活動が環境へ与える影響をできるだけ低減するための方策の提案とサービス
設立 1950年01月10日
創業 1872年01月01日
資本金 1000万円
従業員数 6名 (女:3名、男:3名)
売上高 3億5千万円(2016年10月期)
代表者 代表取締役  宮本 博司(ミヤモト ヒロシ)
本社所在地 〒600-8139
京都府京都市下京区西木屋町通正面下る八王子町110番地 
本社電話番号
本社FAX番号 075-371-0794
事業所所在地 下京区
ホームページURL
福利厚生
採用予定

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります