企業情報詳細

穂高電子株式会社

ホダカデンシ

最終更新日2020/10/09

  • 京都営業所

専門商社としての提案力

  • 穂高電子は、1967年横浜に電子計測器・コンピューター関連機器・観測・画像機器を中心とする産業機械を扱う専門商社として開業しました。豊富な商品群に加え、専門商社としての提案力を備えていることで顧客の信頼も厚く、国内に9拠点を構え、地域に密着したお客様への対応を心がけています。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 若年者活躍
  • 外国人活躍

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 10
    福利厚生が充実 8
    教育・研修制度が充実 7
    給与水準・待遇 8
    世に誇れる製品・サービス・技術 8
    休日が多い 10
    合計 51

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

アピールポイント

  • 会社の強み

    2007年に中国、タイに現地法人を立ち上げ、中国、タイの2拠点とマレーシアの協力会社と共に、「専門商社としての提案力」を武器に現地の日系企業を中心として取引を広げています。

  • 会社の社会貢献

    穂高電子は、電子計測器・コンピュータ関連機器、観測・画像関連機器の販売を通し、地球環境の改善に向けて積極的に提案、行動し社会に貢献します。
    穂高電子は各メーカーと協力し、少しでも皆様のお役にたてばと、トナーカートリッジの回収に取り組んでおります。

会社概要 / 採用情報

詳細を見る

法人名 穂高電子株式会社
(ホダカデンシカブシキガイシャ)
業種 ハイテク、先端産業、卸売、貿易、商社
事業内容 電子計測器、コンピュータ関連機器、観測画像関連機器、試験機の販売
設立 1967年03月03日
創業 1967年03月03日
資本金 7500万円
従業員数 72名 (女:13名、男:59名)
売上高 67億75万円(2012年5月20日期)
代表者 代表取締役社長  鈴木 勝也(スズキ カズヤ)
本社所在地 〒240-0044
神奈川県横浜市保土ケ谷区仏向町834-2 
本社電話番号
本社FAX番号 045-333-9257
事業所所在地 伏見区、京都府外(東京都、神奈川県、愛知県、三重県、大阪府、岡山県)
ホームページURL
採用予定
その他

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります

職場のコミュニケーション円滑化の取組みや社内慣行・風土を変える取組みなど、制度利用を促進する取組みを行っています

情報提供や啓発、教育研修など、働き方改革を推進するための周知啓発を行っています

人材育成や業務内容・業務体制の見直しなど、働き方改革の一環として、業務改善を行っています

労働時間・休暇取得状況等の実態把握や社員の意識調査など、働き方改革の実態を把握し、管理する取組を行っています

直近1年間の残業時間の上限・年次有給休暇取得が法定基準をクリアしています

直近3年間に、場所や時間についての多様な働き方を実現するための制度利用の実績があります

直近3年間に、育児と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

直近3年間に、介護と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

直近3年間に、治療と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

管理職に占める女性労働者の割合が産業別平均以上であり、かつ直近3年間に、女性活躍を推進する制度の利用実績があります

直近3年間に、非正規社員の処遇改善を推進する制度の利用実績があります

高齢者の活躍を推進する制度を活用し、65歳以上の高齢者が実際に活躍しています

障害者の法定雇用率をクリアしており、かつ直近3年間に、障害者の活躍を推進する制度の利用実績があります

直近3年間に、若年社員の活躍を推進するための制度の利用実績があり、また、就職した新卒者のうち離職した者の割合が全国平均以下です

直近3年間に、外国人の活躍を推進するための制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の地域活動と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の文化活動と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の学問と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります