企業情報詳細

株式会社エスユーエス

エスユーエス

最終更新日2016/02/18

  • 京都ものづくり企業ナビ

技術と笑顔を手に入れられる会社

  • エスユーエスでは皆さんがそれぞれの夢・キャリアパスの実現に向かうことができるように、「社会人学校」という考え方で支援しています。
    IT分野(システム・ソフトウェア開発)・機械・電気/電子・化学などで、様々な技術領域における最先端の開発プロジェクト“ものづくり”を通して、それぞれの技術の向上(Skill Up)そして笑顔(Smile)を実現していきます!

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
今までも、バースデー休暇、半日有給休暇の導入、時間外労働時間の短縮、資格取得支援制度の充実など、福利厚生の充実を実施して参りましたが、よりエスユーエス社員が働きやすい環境をつくりだすために、これからも様々な取り組みを実施して参ります。
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 介護と両立
  • 治療と両立
  • 女性活躍
  • 非正規処遇改善
  • 高齢者活躍
  • 障がい者活躍
  • 若年者活躍
  • 外国人活躍
  • 学問と両立

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 9
    福利厚生が充実 8
    教育・研修制度が充実 8
    給与水準・待遇 8
    世に誇れる製品・サービス・技術 8
    休日が多い 10
    合計 51

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

1999年の創業以来、「働く人と企業のために何ができるか」
私たちは問い続け、そして出した答えは「社会人学校」という事業モデルです。このモデルを柱に、理想の実現を目指し、価値ある人財を創出することによって、お客様のお役に立てるよう、そして“人と企業の笑顔が見たい”という想いの実現に向け、全力で走り続けていく所存です。これが私たち、エスユーエスの基本理念です。

アピールポイント

  • 会社の理念

    私たちエスユーエスは、「人」と「技術」をキーワードに社会に求められる人財を輩出する「社会人学校」を追求しています。そして働く人と企業に、最大の貢献とサービスと笑顔を提供することが、私たちの使命であると考えています。エスユーエスで働く全ての人が喜びを持てるよう、またエスユーエスのお客様全てに満足いただけるよう最善を尽くします。「人と企業の笑顔が見たい」これが、エスユーエスが追求する基本理念です。

会社概要

詳細を見る

法人名 株式会社エスユーエス
(カブシキガイシャエスユーエス)
業種 ゲーム、IT、機械、製造、化学、人材、その他(総合エンジニアリングサービス、採用・就職支援)
事業内容 技術支援事業
採用支援事業
コンサルティング事業
アセスメント・診断サービス事業
WEBサイト/システム企画・開発事業
大学支援/学生支援事業
Lab(ラボ)事業
設立 1999年09月01日
創業 1999年09月01日
資本金 9150万円
代表者 代表取締役  齋藤 公男(サイトウ キミオ)
本社所在地 〒600-8008
京都府京都市下京区四条通烏丸東入長刀鉾町8 京都三井ビルディング 5階
本社電話番号
本社FAX番号 075-229-6515
事業所所在地 下京区
ホームページURL
福利厚生
採用予定
採用情報
インターンシップ
その他

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります