企業情報詳細

京都トヨタ自動車株式会社

キョウトトヨタジドウシャ

最終更新日2019/07/10

  • 店内様子

エクセルシオール(より高く)

  • 「優しい、嬉しい、楽しい 未来に向けて」企業理念のもと、地域にしっかりと根をおろした企業を目指しています。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 非正規処遇改善
  • 若年者活躍

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 7
    福利厚生が充実 7
    教育・研修制度が充実 8
    給与水準・待遇 7
    世に誇れる製品・サービス・技術 10
    休日が多い 6
    合計 45

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

“ものを売る”という仕事は、人と人のリレーションシップがあって初めて成り立つ人間味あふれる仕事です。これからもどんなに合理化・自動化が進んでも、営業はけっして機械が人に取って代わることのできない分野だと思います。だからこそ、当社は人材の確保と成長に最大限の関心と努力をはらっているのです。是非一度、当社の仕事ぶりをご覧になってください。きっと当社の考えがご理解頂けるものと思います。
先輩からのメッセージ
車を通じて、多くのお客様に出会い、お話をすることは自分をワンランク上の営業マンに育ててくれる仕事だと思います。お客様との出会いが多ければ多い程、車をご購入して頂けるチャンスも広がります。まずは、多くのお客様とお話をすることが一番大切だと思います。時には、お客様から叱られる事もありますが、励ましや元気を頂くこともたくさんあります。これらを通じて、人の温かみを感じることができる仕事だと思っています。

アピールポイント

  • 会社の強み

    アフターサービス
    まかせて安心、京都トヨタのアフターサービス。車検からメンテナンス、カーケアまで、お客様の愛車をしっかりサポートします。

  • 会社の理念

    理念を実現するために3つのスローガンをかかげています。
    一、お客様に最も信頼される京都トヨタ
    一、一人あたりの生産性の最も高い京都トヨタ
    一、仕事のあと始末が最も早くて正確な京都トヨタ

会社概要 / 採用情報

詳細を見る

法人名 京都トヨタ自動車株式会社
(キョウトトヨタジドウシャカブシキガイシャ)
業種 情報通信、自動車、小売、商社
事業内容 トヨタ車の販売、整備など
設立 1944年12月15日
創業 1944年12月15日
資本金 3億円
従業員数 435名 (女:54名、男:381名)
売上高 234億円(2017年度)
代表者 代表取締役社長  粂田 昌宏(クメダ マサヒロ)
本社所在地 〒601-8319
京都府京都市南区吉祥院三ノ宮町100番地 
本社電話番号
本社FAX番号 075-661-0881
事業所所在地 上京区、左京区、山科区、南区、右京区、西京区、伏見区、丹後、中丹
ホームページURL
福利厚生
採用予定

[]

×

長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります

職場のコミュニケーション円滑化の取組みや社内慣行・風土を変える取組みなど、制度利用を促進する取組みを行っています

情報提供や啓発、教育研修など、働き方改革を推進するための周知啓発を行っています

人材育成や業務内容・業務体制の見直しなど、働き方改革の一環として、業務改善を行っています

労働時間・休暇取得状況等の実態把握や社員の意識調査など、働き方改革の実態を把握し、管理する取組を行っています

直近1年間の残業時間の上限・年次有給休暇取得が法定基準をクリアしています

直近3年間に、場所や時間についての多様な働き方を実現するための制度利用の実績があります

直近3年間に、育児と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

直近3年間に、介護と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

直近3年間に、治療と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

管理職に占める女性労働者の割合が産業別平均以上であり、かつ直近3年間に、女性活躍を推進する制度の利用実績があります

直近3年間に、非正規社員の処遇改善を推進する制度の利用実績があります

高齢者の活躍を推進する制度を活用し、65歳以上の高齢者が実際に活躍しています

障害者の法定雇用率をクリアしており、かつ直近3年間に、障害者の活躍を推進する制度の利用実績があります

直近3年間に、若年社員の活躍を推進するための制度の利用実績があり、また、就職した新卒者のうち離職した者の割合が全国平均以下です

直近3年間に、外国人の活躍を推進するための制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の地域活動と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の文化活動と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の学問と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります