企業情報詳細

株式会社エイブル

エイブル

最終更新日2019/09/28

より安心・快適で豊かな「くらし」を実現

  • 「お部屋を借りたい人」と「お部屋を貸したい人」両者を結びつけ、双方のかけがえのないパートナーとなる。全国規模でありながら、このスタイルを展開している数少ない会社です。他業界とコラボしたプロジェクトや海外留学生向けの来日前に賃貸住宅手続を可能にする連帯保証サービス、ネット上で家賃送金を確認できるサービス等続々と展開。業界トップクラスの規模を活かした、スケールの大きなチャレンジを常に続けています。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 非正規処遇改善
  • 若年者活躍

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 8
    福利厚生が充実 7
    教育・研修制度が充実 6
    給与水準・待遇 7
    世に誇れる製品・サービス・技術 9
    休日が多い 6
    合計 43

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

先輩からのメッセージ

お客様によって期待や要望はさまざまですので、一人ひとりのお客様に合わせて、どんなご提案が喜んでいただけるかを常に意識することが求められます。各店舗の生きた知識やノウハウを吸収しながら、選ばれるハウジングコーディネーターの一員へと成長を遂げてください。

アピールポイント

  • 会社の強み

    近年、賃貸不動産マーケットを取り巻く環境は、少子高齢化など世帯構造の変化や住宅の供給過剰など人々の住まいに対する価値観が高度化かつ多様化したことにより、大きく変化しています。
    部屋探しだけでなく、引越し取り次ぎ、セキュリティシステム、インターネット、損害保険など、入居に必要な様々なサービスの提案を行っています。
    新しい暮らしにトータルに携わることができるのがエイブルの強みです。

  • 会社の特色

    全国のエイブルでは様々な前職の方が「これまで」を活かし、不動産のプロとして活躍しています。例えば、ブライダル業界出身の方や販売の店長経験のある方、SE、美容師・・・。多くの方と「すまい」の幅広い部分に関われる仕事だからこそ、その経験を活かせるポイントが必ずあります。不動産の経験、知識は問いません。あなたの「これまで」を大切にしながら、ぜひエイブルをあなたの可能性を大きく広げる場にしてください。

  • 会社の理念

    「安心で、快適で、豊かな暮らし」を提供する中で、変わり続けるニーズや、これからの日本に相応しいライフスタイルを、よりしっかりと丁寧にお客様と向き合う中でご提供することを使命ととらえています。

会社概要

詳細を見る

法人名 株式会社エイブル
(カブシキガイシャエイブル)
業種 不動産、賃貸
事業内容 不動産賃貸仲介を核に仲介関連、不動産管理、オーナー様へ向けたソリューションビジネスなど、住まいに関わる幅広い事業
資本金 8000万円
従業員数 3860名
代表者 代表取締役社長  堺 大祐(サカイ ダイスケ)
本社所在地 〒107-0051
東京都港区元赤坂1丁目5番5号 元赤坂SFビル
本社電話番号
本社FAX番号 03-5414-7065
事業所所在地 上京区、左京区、山科区、下京区、右京区、西京区、伏見区
ホームページURL
採用予定
採用に関する問い合わせ先
採用情報
その他

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります