企業情報詳細

日本調味食品株式会社

ニホンチョウミショクヒン

最終更新日2020/09/10

  • 京都ものづくり企業ナビ

常により良い商品づくりを目指しています

  • 「レトルト」とは、もともと高圧釜の意味です。
    高圧の圧力釜で食材を煮込みパウチし密封した後、加圧加熱殺菌することで、保存剤等を使わずに安全に長期間にわたっておいしく食べられるようにしたものがレトルト食品です。
    取り出しやすいようにレトルト用スタンディングパウチを開発したり、小さなことにもこだわりを持って、常に新しい取り組みを行っています。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 育児と両立
  • 介護と両立
  • 治療と両立
  • 高齢者活躍
  • 障がい者活躍
  • 若年者活躍

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 8
    福利厚生が充実 5
    教育・研修制度が充実 6
    給与水準・待遇 7
    世に誇れる製品・サービス・技術 9
    休日が多い 7
    合計 42

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

当社の営業職は、単に商品を説明しに行く営業ではありません。
以前からお取引があるお客様や、紹介していただいてお付き合いが始まる企業様、最近ではネットでお問い合わせいただき、取引につながるケースも多くなっています。
当社の商品の特性や、どんな調理に向いているのか等を製造現場で学んだ上で、先輩社員と同行しながら営業方法を覚えていけるので安心です。ぜひ当社で一緒に働いてみませんか?
先輩からのメッセージ

営業職は、大手食品メーカーや問屋、大手外食チェーンから町の食堂まで、その”味”をレトルト化したいというリクエストに応えて商品化します。お客様のリクエストの味を生み出すのは一苦労があります。開発担当者と試食し、お客様に味を見ていただき、1~2回でOKは出ず、時には20~30回もトライしてやっと目的の味を出せることもあります。難しいですが、やり甲斐のある営業職。あなたも新しい味を世に生み出しませんか?

アピールポイント

  • 会社の強み

    昭和23年の創業以来、長年培ってきた食材の特徴を活かしたレトルト食品作りを行っています。
    お客様のご要望に合わせた商品を作るためには、単に「同じ味」に作るのではなく、長期保存した場合でも食感や風味が変わらないように工夫する必要があります。レトルトに適した食材、味付け等ご相談しながら希望通りの商品を提供し、ヒットした時のやりがいは他には代えがたいものです。

会社概要 / 採用情報

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法人名 日本調味食品株式会社
(ニホンチョウミショクヒンカブシキガイシャ)
業種 製造、食品
事業内容 レトルト調理食品 (スープ類・ソース類・カレー類・惣菜類・ドレッシング類・デザート類等)
調味料・香辛料の製造販売および技術協力
創業 1948年12月16日
資本金 4850万円
従業員数 40名 (女:13名、男:27名)
代表者 代表取締役  奥村 正男(オクムラ マサオ)
本社所在地 〒610-1104
京都府京都市西京区大枝中山町2-63 
本社電話番号
事業所所在地 西京区
ホームページURL
採用予定

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります

職場のコミュニケーション円滑化の取組みや社内慣行・風土を変える取組みなど、制度利用を促進する取組みを行っています

情報提供や啓発、教育研修など、働き方改革を推進するための周知啓発を行っています

人材育成や業務内容・業務体制の見直しなど、働き方改革の一環として、業務改善を行っています

労働時間・休暇取得状況等の実態把握や社員の意識調査など、働き方改革の実態を把握し、管理する取組を行っています

直近1年間の残業時間の上限・年次有給休暇取得が法定基準をクリアしています

直近3年間に、場所や時間についての多様な働き方を実現するための制度利用の実績があります

直近3年間に、育児と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

直近3年間に、介護と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

直近3年間に、治療と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

管理職に占める女性労働者の割合が産業別平均以上であり、かつ直近3年間に、女性活躍を推進する制度の利用実績があります

直近3年間に、非正規社員の処遇改善を推進する制度の利用実績があります

高齢者の活躍を推進する制度を活用し、65歳以上の高齢者が実際に活躍しています

障害者の法定雇用率をクリアしており、かつ直近3年間に、障害者の活躍を推進する制度の利用実績があります

直近3年間に、若年社員の活躍を推進するための制度の利用実績があり、また、就職した新卒者のうち離職した者の割合が全国平均以下です

直近3年間に、外国人の活躍を推進するための制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の地域活動と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の文化活動と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の学問と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります