企業情報詳細

西日本旅客鉄道株式会社

ニシニホンリョキャクテツドウ

最終更新日2019/07/10

まっすぐに。そして、ひたむきに。

  • 私たちの企業活動は、現場を起点に行われています。
    接客、列車運行、設備の整備やメンテナンスなど、ほとんどすべてが現場での取り組みであり、最終的にはお客様へのサービスにつながっています。今、私たちに求められていることは、お客様に満足いただける「安全」「安心」「快適」「便利」なサービスの提供に向けて、一人ひとりが主体的に考え、行動していくこと。お客様満足(CS)は「現場起点の行動」から始まるのです。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
当社では、性別、年齢、人種や国籍、雇用形態など多様な背景・価値観・能力を持つ社員が、その持てる力を充分に発揮し、いきいきと活躍できる環境の整備と風土づくりに取り組んでいます。
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 介護と両立
  • 治療と両立
  • 女性活躍
  • 非正規処遇改善
  • 障がい者活躍
  • 若年者活躍
  • 外国人活躍
  • 地域活動と両立
  • 文化活動と両立
  • 学問と両立

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 8
    福利厚生が充実 8
    教育・研修制度が充実 8
    給与水準・待遇 8
    世に誇れる製品・サービス・技術 8
    休日が多い 8
    合計 48

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

2005年4月25日の福知山線列車事故以降、「経営の3本柱」、すなわち「被害に遭われた方々に誠心誠意と受け止めていただけるような取り組み」、「安全性向上に向けた取り組み」、「変革の推進」について全社を挙げて取り組んでいます。
引き続き着実に推進し、「安全と信頼の回復」を確実なものにし、公益企業としての当社の役割と使命を果していくとともに、これらを基盤として将来にわたる持続的発展を目指しています。
先輩からのメッセージ

鉄道事業は、「人」なくして語ることはできません。「世界一安全な鉄道」をつくるために。長い歴史の中で蓄積された鉄道固有の知識・技術をしっかりと身につけて、活躍していただきます。
鉄道の原点は現場にあります。先人たちが積み重ねてきたものを受け継ぎ、あなたの手でさらに進化させてください。

アピールポイント

  • 会社の特色

    私たちは、企業理念を共有し「お客様のために」という想いを持って、「より質の高いサービス」を提供し続けることで、お客様のニーズに応えていかねばなりません。
    CSの向上が、JR西日本グループのご利用の拡大につながり、さらには社員一人ひとりの誇り=従業員満足(ES)を高めることにもなります。私たちはCSの向上に向けた「現場起点の考動」を通じ、お客様、JR西日本グループ、社員の3つの幸せを実現します。

会社概要

詳細を見る

法人名 西日本旅客鉄道株式会社
(ニシニホンリョキャクテツドウカブシキガイシャ)
業種 運輸、鉄道、サービス
事業内容 運輸業、流通業、不動産業ほか
代表者 代表取締役社長  来島 達夫(キジマ タツオ)
本社所在地 〒530-8341
大阪府大阪市北区芝田二丁目4番24号 
本社電話番号
事業所所在地 北区、上京区、左京区、中京区、東山区、山科区、下京区、南区、右京区、西京区、伏見区、丹後、中丹、南丹、山城、京都府外(大阪府ほか)
ホームページURL
採用予定
採用情報
その他

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります