企業情報詳細

ジャパンマリンユナイテッド株式会社

ジャパンマリンユナイテッド

最終更新日2020/10/27

世界に誇れる船づくり

  • 1853年(嘉永6年)に徳川幕府により開設された石川島造船所に始まり、150年以上の歴史を有するIHIマリンユナイテッド。
    約100年にわたり船造りを行ってきたJFEと日立造船の船舶・海洋部門が統合して生まれたユニバーサル造船。
    ジャパンマリンユナイテッドは「日本の造船連合として、世界の造船業のリーディングカンパニーを目指す。」という想いのもとに両社が統合して新たに誕生しました。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 介護と両立
  • 治療と両立
  • 女性活躍
  • 非正規処遇改善
  • 高齢者活躍
  • 障がい者活躍
  • 若年者活躍
  • 外国人活躍
  • 地域活動と両立
実践編
実現編

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 10
    福利厚生が充実 8
    教育・研修制度が充実 8
    給与水準・待遇 9
    世に誇れる製品・サービス・技術 10
    休日が多い 10
    合計 55

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

造船業は、建造にかかる時間も技術の範囲も全てが壮大なプロジェクトです。
そのため、当社は多くの仲間と協力して物事を進めていくことが好きな方、チャレンジ精神旺盛な方など、様々なタイプの人材を求めています。
先輩からのメッセージ

【入社2年目 男性】
大きなものを作る仕事、責任感のある仕事、グローバルな仕事に就きたいと考え、当社への入社を決意しました。
家電製品などと違い、船は一つひとつが手作りで、この世にひとつとして同じ船は建造されません。また、多くの人と携わりながら、ひとつの大きな船を作る仕事の達成感は格別です。みなさん、是非私たちと一緒に「造船」しましょう。

アピールポイント

  • 会社の社会貢献

    日本の造船業は、世界単一マーケットの中で世界と競い合い、トップクラスの地位を確保し続けている産業です。
    業界をけん引してきた「開発・技術力」「営業力」「大型建造設備」を最大限に活かし、世界の船舶・海洋分野においてトータルなサービスを提供することで、社会と産業の発展に貢献していきます。

会社概要 / 採用情報

詳細を見る

法人名 ジャパンマリンユナイテッド株式会社
(ジャパンマリンユナイテッドカブシキガイシャ)
業種 製造、船舶
事業内容 船舶・艦艇・海洋浮体構造物等の設計、製造、販売等
創業 2013年01月01日
資本金 250億円
代表者 代表取締役社長  千葉 光太郎(チバ コウタロウ)
本社所在地 〒220-0012
神奈川県横浜市西区みなとみらい4丁目4番2号 
本社電話番号
本社FAX番号 045-264-7202
事業所所在地 中丹、京都府外(神奈川県、三重県、広島県、熊本県)
ホームページURL
採用予定
インターンシップ
その他

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります

職場のコミュニケーション円滑化の取組みや社内慣行・風土を変える取組みなど、制度利用を促進する取組みを行っています

情報提供や啓発、教育研修など、働き方改革を推進するための周知啓発を行っています

人材育成や業務内容・業務体制の見直しなど、働き方改革の一環として、業務改善を行っています

労働時間・休暇取得状況等の実態把握や社員の意識調査など、働き方改革の実態を把握し、管理する取組を行っています

直近1年間の残業時間の上限・年次有給休暇取得が法定基準をクリアしています

直近3年間に、場所や時間についての多様な働き方を実現するための制度利用の実績があります

直近3年間に、育児と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

直近3年間に、介護と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

直近3年間に、治療と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

管理職に占める女性労働者の割合が産業別平均以上であり、かつ直近3年間に、女性活躍を推進する制度の利用実績があります

直近3年間に、非正規社員の処遇改善を推進する制度の利用実績があります

高齢者の活躍を推進する制度を活用し、65歳以上の高齢者が実際に活躍しています

障害者の法定雇用率をクリアしており、かつ直近3年間に、障害者の活躍を推進する制度の利用実績があります

直近3年間に、若年社員の活躍を推進するための制度の利用実績があり、また、就職した新卒者のうち離職した者の割合が全国平均以下です

直近3年間に、外国人の活躍を推進するための制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の地域活動と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の文化活動と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の学問と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります