企業情報詳細

平安建材株式会社

ヘイアンケンザイ

最終更新日2019/07/10

よりよい暮らしのご提案

  • 私たちは、京都に特化した暮らしのソリューション、よりよい住まいの実現に関わっていきます。地元に根ざした企業こそが、その地域で生活するお客様に対して最適な提案やサービスをご提供できると信じています。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
勤務時間、残業時間をシステムとして把握するよう改めた。ノー残業、システムの停止などひとつずつ働き方改革に取り組んでいるところです。営業の評価を利益だけでなく、いかに少ない労働時間で上げるかの指標(生産性)を作った。 休日については、元々年間休日125日あり、休日自体が多いが、有休休暇の消化について取り組む予定。
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 治療と両立
  • 女性活躍
  • 非正規処遇改善
  • 障がい者活躍
  • 若年者活躍
  • 学問と両立

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 8
    福利厚生が充実 6
    教育・研修制度が充実 8
    給与水準・待遇 8
    世に誇れる製品・サービス・技術 7
    休日が多い 10
    合計 47

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

代表取締役社長 
中村 憲夫

共に仕事をする仲間、一人ひとりの社員が、より豊かで充実した人生、つまり「人生の金メダル」の獲得を目指して欲しい。もちろん金メダルだから、中途半端ではダメで、必死にひたむきに努力して欲しい。なぜなら自分の人生なのだから。そういう努力のできる場であり続けること、それが私の願う平安建材です。みんなの努力が成果となって積み重なっていけば、会社そのものも間違いなく立派な素晴らしい会社になると確信しています。

アピールポイント

  • 会社の強み

    長期優良住宅先導的モデル事業に採択された「京ぐらし」は、「京町家」という特殊な住宅に対して、構造躯体の老朽化改善、耐震改修、省エネ改修、防火性能向上などを解決する一つの答えです。長年住み慣れた愛着ある町家の基本性能を向上し、活用、再生しながら地球温暖化防止にも繋がる住宅改修事業としても注目されています。

  • 会社の理念

    「この地域に住み暮らす人々のよりよい住まいの実現に貢献すること」を通じて、「歓びを共に創る」と言うことです。「共に」とは、一緒に働く仲間、お得意先、仕入先などの協力会社、そして私たちが目指す役割の先にいるこの地域に暮らす人々です。その全ての人たちと歓びを分かち合いたいと願っています。そして、この地域にとってなくてはならない会社でありたい。そのためにも努力し続けることが重要だと考えています。

会社概要

詳細を見る

法人名 平安建材株式会社
(ヘイアンケンザイカブシキガイシャ)
業種 卸売
事業内容 建材・住宅設備機器卸
設立 1954年10月01日
創業 1947年10月01日
資本金 3000万円
従業員数 83名 (女:23名、男:60名)
売上高 66億8945万
代表者 代表取締役社長  中村 憲夫(ナカムラ ノリオ)
本社所在地 〒615-0802
京都府京都市右京区西京極北庄境町27-1 
本社電話番号
本社FAX番号 075-322-2188
事業所所在地 南区、右京区、京都府外(滋賀県)
ホームページURL
採用予定
採用に関する問い合わせ先

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります