企業情報詳細

株式会社川本商店

カワモトショウテン

最終更新日2020/11/04

お客様を笑顔にする住まいづくり

  • 当社は1965年より住宅設備機器商品を取り扱ってまいりました。
    主にTOTO(株)特約店として、正確な商品知識と確かな技術を提供し、お客様に喜んでいただける住まいづくりを常に考え、行動することをモットーにしております。あらゆる世代に、いかに快適なくらしのお手伝いができるかを考え、実行できる会社でありたいと思います。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 介護と両立
  • 治療と両立
  • 女性活躍
  • 地域活動と両立
  • 文化活動と両立
  • 学問と両立
実践編

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 8
    福利厚生が充実 6
    教育・研修制度が充実 6
    給与水準・待遇 6
    世に誇れる製品・サービス・技術 8
    休日が多い 6
    合計 40

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

21世紀の暮らしの選択肢はたくさんあります。時代の流れとともに、自然環境も変化し、人の暮らしも変わっていきます。その変化に会社としてどのようにして関われるかを常に考え、暮らしに笑顔をもたらすことのできる仕事をしていきます。
先輩からのメッセージ
明るく元気に仕事をすることをモットーに日々努力をしていくと、自分自身の中にも変化が表れてきます。人の暮らしに関わる仕事柄、たくさんの方々と接します。ネット時代ではありますが、お客様を笑顔にする住まいづくりをお手伝いするにあたり、コミュニケーションの大切さを感じています。忘れかけていた大切なことを学べる会社です!

アピールポイント

  • 会社の強み

    長年、建築設備に携わる中で培ってきた商品知識と様々なノウハウをもとに、信用と実績を積み重ね、小さなことから大きなことまで幅広く、お客様にご満足いただける丁寧な対応をしております。

  • 会社の理念

    地域に根ざした信頼される会社を目指し、正確な商品知識と確かな技術で、お客様の生活をより良くするお手伝いをします。これからの高齢化社会に対応できる住まいづくりを一緒になって考え、常に最新の情報を収集し、少しでもお客様のお役に立てるよう、日々努力してまいります。

会社概要 / 採用情報

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法人名 株式会社川本商店
(カブシキガイシャカワモトショウテン)
業種 設備、卸売、小売
事業内容 住宅設備機器卸売業
設立 1971年03月01日
創業 1965年01月
資本金 1000万円
従業員数 11名 (女:3名、男:8名)
代表者 代表取締役  川本 貴博(カワモト タカヒロ)
本社所在地 〒615-0881
京都府京都市右京区西京極北大入町113 
本社電話番号
本社FAX番号 075-314-7969
事業所所在地 右京区
ホームページURL
福利厚生
採用予定

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります

職場のコミュニケーション円滑化の取組みや社内慣行・風土を変える取組みなど、制度利用を促進する取組みを行っています

情報提供や啓発、教育研修など、働き方改革を推進するための周知啓発を行っています

人材育成や業務内容・業務体制の見直しなど、働き方改革の一環として、業務改善を行っています

労働時間・休暇取得状況等の実態把握や社員の意識調査など、働き方改革の実態を把握し、管理する取組を行っています

直近1年間の残業時間の上限・年次有給休暇取得が法定基準をクリアしています

直近3年間に、場所や時間についての多様な働き方を実現するための制度利用の実績があります

直近3年間に、育児と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

直近3年間に、介護と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

直近3年間に、治療と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

管理職に占める女性労働者の割合が産業別平均以上であり、かつ直近3年間に、女性活躍を推進する制度の利用実績があります

直近3年間に、非正規社員の処遇改善を推進する制度の利用実績があります

高齢者の活躍を推進する制度を活用し、65歳以上の高齢者が実際に活躍しています

障害者の法定雇用率をクリアしており、かつ直近3年間に、障害者の活躍を推進する制度の利用実績があります

直近3年間に、若年社員の活躍を推進するための制度の利用実績があり、また、就職した新卒者のうち離職した者の割合が全国平均以下です

直近3年間に、外国人の活躍を推進するための制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の地域活動と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の文化活動と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の学問と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります