企業情報詳細

有限会社 スギテック

スギテック

最終更新日2019/07/10

建物のライフサイクルを考えるビルディングドクター

  • 日本は、建築物のスクラップアンドビルドを繰り返してきました。しかし、近年は地球環境保護・設備投資コストの削減・リユース・リデュースという時代に大きく変わろうとしています。その時代背景の中、既存の建築物の維持・保全のためには調査・診断という業務が必要です。   
    スギテックは、こうした社会背景の中、建築物の安全確保と長寿命化・環境保全を念頭に、社会への貢献を自らの使命として活動しています。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 女性活躍
  • 外国人活躍

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 9
    福利厚生が充実 6
    教育・研修制度が充実 8
    給与水準・待遇 7
    世に誇れる製品・サービス・技術 9
    休日が多い 6
    合計 45

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

スギテックのフィールドは、戸建住宅からマンション・ビルまであらゆる建築物におよび、高品質・高精度の調査・診断から正確な施工までを一貫して実現します。
既存建築物の安全確保・長寿命化・環境保全を目的とし、スタッフ個人の能力を最大限に生かして、お客様に心からご満足していただけるよう、より信頼性の高い技術をご提供いたします。

アピールポイント

  • 会社の強み

    高精度の調査から高品質の施工までを、お届けいたします

    スギテックは、赤外線カメラ・ひび割れ自動抽出機器・電磁波レーダー・無人ヘリコプター等の各種調査機材を保有し、高精度の調査・診断を行います。
    調査・診断の後、計画から施工と一貫した社内システムで、既存建築物の安全と長寿命化をご提案しています。

  • 会社の自慢

    特殊技術をご提案いたします

    ①ロープアクセス工法とは、足場・高所作業車が設置できない箇所等に対応し、外壁を調査する工法です。
    ②剥落防止工法とは、特殊アンカーと特殊繊維樹脂により外壁タイルの剥落を防止する工法です。

  • 会社の社会貢献

    スギテックは、地域社会の活性化やスポーツに貢献するため、京都をホームとする京都サンガFCをサポートしています。
    2010年4月30日には、ベンダーパートナーとして京都サンガFC支援自動販売機を路面に設置しました。(売上の一部を選手育成・強化費として協賛しています。)

会社概要

詳細を見る

法人名 有限会社 スギテック
(ユウゲンガイシャ スギテック)
業種 建築
事業内容 建物調査・診断 
赤外線調査
建築物維持保全事業
空撮事業
設立 1996年06月06日
創業 1995年04月01日
資本金 2000万円
従業員数 17名 (女:5名、男:12名)
売上高 5.8億円(2017年度)
代表者 杉山 達哉(スギヤマ タツヤ)
本社所在地 〒615-0055
京都府京都市右京区西院西田町94番地 
本社電話番号
本社FAX番号 075-326-1150
事業所所在地 右京区、京都府外(東京都品川区)
ホームページURL
福利厚生
採用予定
採用に関する問い合わせ先
採用情報
その他

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります