企業情報詳細

キンシ正宗株式会社

キンシマサムネ

最終更新日2019/07/10

京の水文化 命の水より生み出される銘酒

  • 天明元年(1781年)古都・京都に生まれ、酒処・伏見に育って二百余年。
    キンシ正宗は、これからも「伝承の技」を礎に、さらなる精進を重ね、皆様に愛される「至高の一滴」を丹精込めて造り続けてまいります。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 休暇取得促進
  • 女性活躍
  • 非正規処遇改善
  • 若年者活躍
  • 外国人活躍

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 7
    福利厚生が充実 7
    教育・研修制度が充実 8
    給与水準・待遇 6
    世に誇れる製品・サービス・技術 9
    休日が多い 7
    合計 44

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

キンシ正宗は、日本酒の健康性、本当の美味しさを一人でも多くの方に知っていただきたいと考えています。
そして、もっとたくさんの機会や、人と人とのコミュニケーションに役立ち、様々な国の料理とともに味わい、楽しんでいただきたいと願っています。
良い酒、美しい酒造を通じて、日本文化の限りない魅力を伝え、培った伝統を継承していくことが使命であると考えています。

アピールポイント

  • 会社の強み

    平成7年、21世紀にふさわしい、新しい酒造りシステムを取り入れた「新常磐蔵」を完成させました。京都だけの酒米「祝」を使い、蔵人たちが「米洗い」「麹造り」を始めとする手作業を厭わず、かたくなに純粋な本物志向の酒造りを実践しています。
    一方、発酵技術の進歩による労力の機械化も取り入れ、酵母が織りなす微生物の営みとともに、一年を通じて高品質の酒を醸し出しています。

  • 会社の自慢

    造り酒屋の歴史と町家文化を伝える堀野記念館は、登録有形文化財と京都市歴史的意匠建造物に指定されています。
    現在の堺町二条に、天明元年(1781年)、初代松屋久兵衛が造り酒屋を創業したことが始まりです。明治13年(1880年)に酒造拠点は伏見に移しましたが、屋敷や酒造道具類は、当時の様子を伝える文化的資産として受け継がれています。堀野記念館の名は、かつて堀野家の本宅であったことに由来しています。

  • 会社の特色

    京都には自然の恵みが生み出した、食文化を中心とする「水の文化」が脈々と伝えられ、今も京の町には多くの名水が残っています。
    この環境を変えずに次代につなげていくことは私たちの努めです。
    キンシ正宗は、堀野記念館の「桃の井」と伏見・新常磐蔵の「常磐井」を守り続け、地域の方々にご利用いただける井水保存にも取り組んでいます。絶やすことなく、汚すことなく、良質の水が湧き出る環境づくりを心がけています。

  • 会社の社会貢献

    キンシ正宗は、環境貢献への取り組みの一環として、クリーンエネルギーである太陽光発電システムを同業他社に先駆けていち早く導入し、本社酒蔵の屋根全面にソーラーパネルを設置しました。
    伝統建築と先進のテクノロジーが融和した佇まいは、酒処・伏見の新たなランドマークとして期待されています。

  • 会社の理念

    「人間の幸福への積極的な貢献」
    天明元年(1781年)、御所の南に創醸した初代松屋久兵衛がひたすら願ったのは、「松屋の酒を通じて人々の暮らしの中に豊かなこころを育み、人と人との関わり合いの中でもっと幸福になってほしい」ということでした。
    今、キンシ正宗は、この創醸者精神に立ち返りグローバルな視点で社会・人々に貢献する社会的存在としての企業を目指します。

会社概要

詳細を見る

法人名 キンシ正宗株式会社
(キンシマサムネカブシキガイシャ)
業種 伝統、製造
事業内容 清酒製造・販売
設立 1936年11月30日
創業 1781(天明元)年
従業員数 27名 (女:12名、男:15名)
代表者 代表取締役  堀野 恭史(ホリノ ヤスシ)
本社所在地 〒612-8081
京都府京都市伏見区新町11丁目337番地-1 
本社電話番号
本社FAX番号 075-611-0080
事業所所在地 伏見区
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休暇の取得を促進するための制度があります

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育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

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就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります