企業情報詳細

ニシムラ株式会社

ニシムラ

最終更新日2019/11/01

人と電気のベストコミュニケーション

  • 創業86年を迎える京都の電気設備資材の総合卸商社です。
    明日に向かって仕事をすること、それがニシムラの求める人材像です。一人ひとりがそれぞれよりよい方向性を考えて行動する。そういう人であって欲しいと考えます。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 介護と両立
  • 治療と両立
  • 非正規処遇改善
  • 高齢者活躍
  • 若年者活躍

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 8
    福利厚生が充実 8
    教育・研修制度が充実 7
    給与水準・待遇 6
    世に誇れる製品・サービス・技術 9
    休日が多い 7
    合計 45

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

ニシムラは創業以来、一貫して迅速に商品を供給できる体制作りに邁進してまいりました。
今後もこの方針を貫き、電設業界のリーディングカンパニーとして、新たな地位を目指すとともに、皆様に愛される会社作りを進めてまいります。
先輩からのメッセージ

どんな人たちがいるの?

平均年齢も若く自由な社風で、アットホームな環境です。
入社当時は商品知識も浅く、失敗をしてお得意様にご迷惑をお掛けすることもありましたが、どの部署にも様々な世代の先輩が在籍しており、上司を含め会社全体で総合的にバックアップする体制になっていたので、怖いものは何もありませんでした。
頑張りや努力が評価される点も非常に魅力を感じます。自身の工夫次第で道は拓かれる職場です。

アピールポイント

  • 会社の特色

    社内の部活やサークル活動

    メンバーに充実したニシムラライフを送っていただくため、様々な制度を用意しています。
    各種手当や制度だけでなく、レクレーションもたくさんあり、仕事だけではなく充実した暮らしを送っていただくことを目指しています。

  • 会社の理念

    顧客満足の更なる向上を目指し、堅実経営に基づいた自己革新の企業風土を構築します。
    1「顧客満足」
    顧客第一主義に徹し、顧客満足達成のための品質マネジメントの継続的改善に取り組みます。
    2「堅実経営」
    社会に奉仕し、業界の発展に寄与するため「信用第一」の堅実経営を旨とします。
    3「社員重視」
    「努力」と「熱意」で自身の能力を磨き、成長していく人に報いる企業風土を構築します。

会社概要

詳細を見る

法人名 ニシムラ株式会社
(ニシムラカブシキガイシャ)
業種 卸売、商社
事業内容 電設資材、電化製品、工具のほか、電気に関わるあらゆる商材を電機メーカーなど約260社から仕入れ、京滋を中心とした関西・東京・名古屋地区の電気工事業者、設備工事店などの約3600社に販売を行っています。
設立 1959年12月22日
創業 1930年04月01日
資本金 4000万円
従業員数 262名 (女:46名、男:216名)
代表者 蔵岡 一彦(クラオカ カズヒコ)
本社所在地 〒601-8104
京都府京都市南区上鳥羽角田町32 
本社電話番号
本社FAX番号 075-662-6577
事業所所在地 南区
ホームページURL
福利厚生
採用予定
採用情報

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります