企業情報詳細

株式会社辻商店

ツジショウテン

最終更新日2019/07/10

  • 店内

  • オリジナル商品

人と環境に配慮しながら紙とともに歩む企業

  • 辻商店は現社長の祖父である辻徳冶郎が明治時代に創業。昭和33年に株式会社となってからは主に金銀糸原紙を扱ってきましたが、2007年に新たに懐紙専門のデザイン企画・販売事業に取り組み始め、普段使いできるデザインの懐紙入れ等、現代ライフスタイルのなかで、「懐紙のある生活」を愉しんでいただくための様々な商品をご提案しております。また、数年前から金銀糸原紙を使用した紙糸と紙布の開発にも取り組んでいます。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 治療と両立
  • 女性活躍
  • 非正規処遇改善
  • 若年者活躍
  • 文化活動と両立
  • 学問と両立

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 7
    福利厚生が充実 5
    教育・研修制度が充実 4
    給与水準・待遇 5
    世に誇れる製品・サービス・技術 5
    休日が多い 6
    合計 32

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

アピールポイント

  • 会社の強み

    開発中の紙布とアクセサリー

    創業から一貫して紙に関する仕事を続けてきたので、製紙会社とは強い関係を築いています。また、小規模企業の良さを活かし、小回りの利く対応が可能。個人のオーダーから、大量の受注まで、幅広く注文を受けることができます。2014年からは50年以上専門で取り扱ってきた金銀糸原紙を糸や織物にし、アクセサリなどの商品を試作。常に新しいモノづくりに挑戦しています。

  • 会社の自慢

    正社員採用の道もありますが、多様な働き方にフレキシブルに対応する柔軟性があります。

  • 会社の特色

    2011年社内にオープンした ショップ「辻徳」

    2007年に懐紙専門「辻徳」をオープン。懐紙の固定概念にとらわれず、懐紙の新しい使い方を発信しながら商品開発を続けています。また、懐紙の基本を知るために社内で茶道のお稽古や礼法教室を開催し、懐紙に対しての理解を深めるよう努めています。

  • 会社の社会貢献

    講座の様子

    懐紙を身近に感じてもらうため、「懐紙の使い方講座」を随時開催し、懐紙が新しい文化として広がっていくよう普及活動を行っています。また、懐紙の使い方を広めてくれるマナー講師の講座開催の支援をしています。

会社概要

詳細を見る

法人名 株式会社辻商店
(カブシキガイシャツジショウテン)
業種 卸売、小売
事業内容 ・金銀糸原紙、引箔用原紙の卸販売
・紙布製品・紙糸の販売
・懐紙と関連商品の企画・製作・販売
設立 1958年04月01日
創業 1910年
資本金 1000万円
従業員数 5名 (女:5名、男:0名)
代表者 辻 幸宏(ツジ ユキヒロ)
本社所在地 〒606-8344
京都府京都市左京区岡崎円勝寺町91番地101 グランドヒルズ岡崎神宮道
本社電話番号
本社FAX番号 075-354-6436
事業所所在地 左京区、下京区
ホームページURL
福利厚生
採用予定

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります