企業情報詳細

ヒシダスポーツ観光株式会社

ヒシダスポーツカンコウ

最終更新日2019/07/10

新しい旅の創造

  • ご存知ですか?関西のスキー夜行バスツアーとサイクリングツアーの発祥は京都なのですよ。全ては当社から始まりました。現在も全国で一番最初に「サイクリングツアー」を企画催行したのも当社です。
    現状に満足することなく、柔軟な発想で常に新しい旅のスタイルを、創造開拓しております。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 介護と両立
  • 治療と両立
  • 非正規処遇改善
  • 高齢者活躍
  • 障がい者活躍
  • 外国人活躍
  • 地域活動と両立
  • 学問と両立

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 10
    福利厚生が充実 7
    教育・研修制度が充実 7
    給与水準・待遇 5
    世に誇れる製品・サービス・技術 10
    休日が多い 6
    合計 45

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

自転車初中級者の方から上級者の方まで、皆さんが楽しめるツアーを企画しております。参加者ご自身はもちろん、ご家族が安心して見送れる旅であることが大前提になります。自転車での旅ですので、パンクなどのトラブルもございますが、先導およびサポート車のサポート体制で全力で対処させていただきます。息を呑むような美しい景色の中、あなたも是非、自転車で旅してみませんか?

アピールポイント

  • 会社の強み

    設立当初より、前例のない旅行を数多く企画催行してまいりました。
    昭和37年には、運動具店を経営する傍ら、スキーバスツアー運行を開始。当時、関西より初めて信州方面に夜行スキーバスを運行しました。また最近では、自転車のサイクリングツアーに重きを置いた企画を全国で初めて催行。国内はもちろんのこと、海外での企画催行実績も数多くございます。

  • 会社の自慢

    当社のツアーに参加されたご本人のお礼の言葉はもとより、ご家族からも「ヒシダスポーツ観光さんのツアーなら安心して見送れる」というお言葉をいただきます。ツアーを企画する者として、何よりのお褒めのお言葉だと思います。

  • 会社の理念

    当社の社名を英訳しますと、『HISHIDA Sports Travel』となり、頭文字は『HST』となります。置き換えれば『Helthy Sports Tourism』(健康なスポーツの旅の考え方)となります。
    安全であることはもちろんですが、常にHSTを念頭に置いた旅の提案をさせていただきます。

会社概要

詳細を見る

法人名 ヒシダスポーツ観光株式会社
(ヒシダスポーツカンコウカブシキガイシャ)
業種 旅行
事業内容 自転車のサイクリングツアーに重きを置いた企画催行(全国初)
設立 1978年04月01日
創業 1962年
資本金 1000万円
従業員数 2名 (女:1名、男:1名)
代表者 菱田 克己(ヒシダ カツミ)
本社所在地 〒607-8134
京都府京都市山科区大塚北溝町25-10 
本社電話番号
本社FAX番号 075-555-7567
事業所所在地 山科区
ホームページURL
採用予定

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります