企業情報詳細

京都通信特機株式会社

キョウトツウシントッキ

最終更新日2019/07/10

先進システムソリューションと技術サポート

  • めまぐるしく新しいシステムが現われる時代。
    常に新しい知識を取込み経験し、ノウハウとして培い、社会に貢献できる企業として歩んでいます。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
平成28年度より健康事業所宣言の認定を受け、平成30年には健康経営優良法人2019(中小規模法人部門)を申請しています。組織として従業員の健康管理に取り組むことを宣言し活動しています。 今後もワークライフバランスについて学び、新たな目標計画を作成し努力していきます。有給休暇取得促進を行っています(2日間の指定有給休暇日を作成)
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 育児と両立
  • 治療と両立

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 10
    福利厚生が充実 7
    教育・研修制度が充実 9
    給与水準・待遇 9
    世に誇れる製品・サービス・技術 9
    休日が多い 9
    合計 53

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

情報化の時流に添い、益々錯綜する日々のなかで過去の流れを見る時、人間の五感(視・聴・嗅・味・触)の働きに抗する高度情報マスメディアを通じ、市場に流出したシステム案で、エンド・ユーザーの満足を得るため日々努力しています。
弊社創業時より「信頼・技術」の社是のもと地域に密着して営業してきました。これからも今日までの技術の蓄積と研鑚で、お客様の信頼を得、未来技術の発展に努めて躍進しています。
先輩からのメッセージ

常に時代の先端システムと向き合い、経験し、
技術や資格を身につける事ができる興味ある仕事です。

アピールポイント

  • 会社の強み

    既製品では組めないシステムでも、長年培った技術で特注対応させていただけます。
    独自商品やソフト開発で皆さまのニーズにお答えします。

  • 会社の自慢

    建築設備のシステムから車載用映像・音響機器迄、幅広い活動の場を持ってあらゆるニーズに対応しています。路線バス等の運行ソフト制作も当社で行っています。

  • 会社の社会貢献

    環境マネジメントシステム(KES)へ加入し、社員全員で環境意識を持ち取り組んでいます。又、月に2回会社周辺の清掃を全員で行っています。

会社概要

詳細を見る

法人名 京都通信特機株式会社
(キョウトツウシントッキカブシキガイシャ)
業種 IT、情報通信、設備、電気、卸売、小売
事業内容 映像、音響、情報、セキュリティーシステムの設計提案
施工、保守業務及びバス、電車車両の車載設備についての上記業務と業務用ドライブレコーダー・無線機などを手がけています。
設立 1975年05月21日
創業 1972年04月01日
資本金 1000万円
従業員数 26名 (女:3名、男:23名)
売上高 6億円
代表者 山本 宏(ヤマモト ヒロシ)
本社所在地 〒600-8854
京都府京都市下京区梅小路西中町36番地 
本社電話番号
本社FAX番号 075-314-8651
事業所所在地 下京区
ホームページURL
採用予定

[]

×

長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります