企業情報詳細

株式会社ワコールホールディングス

ワコールホールディングス

最終更新日2019/07/10

  • 世界の女性に共感される美の創造こそ、我々の理想であります

女性共感企業

  • キレイを科学する。ワコールの商品づくりの原点は、常に科学に基づいています。膨大なデータの分析による「基礎研究」、それをカタチにする「商品開発」、そして商品を安全にお届けする「品質管理」。3つの科学が結びついてはじめて、ワコールの商品は誕生します。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
社員一人一人がそれぞれ意識をして仕事に取り組まなければ、働き方改革というものはできないと思います。ただ言葉を発しているだけでは何も変わらないし、何も変えられません。ワコールの求める人材像は「自律革新型人材」です。自ら仕事を創り出し行動できる人材を求めていますし、我々社員もそのような人材になる必要があると考えています。
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 介護と両立
  • 治療と両立
  • 女性活躍
  • 非正規処遇改善
  • 障がい者活躍
  • 若年者活躍
  • 学問と両立

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 9
    福利厚生が充実 7
    教育・研修制度が充実 7
    給与水準・待遇 8
    世に誇れる製品・サービス・技術 10
    休日が多い 9
    合計 50

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

株式会社ワコールホールディングス
代表取締役社長 塚本能交

ワコールは、創業以来「世の女性に美しくなって貰う」という経営理念の下、事業活動を通じて「女性の‶美しくありたい″という願いに役立つこと」を目的に60年以上、女性の価値観や美意識を見つめ「女性と共に」歩んできました。これからも、他社が真似できない圧倒的な強みを生かしつつ、グループの総合力を結集させて、全ての女性から共感される「美」を創造し、永遠に「女性と共にある」企業として不断の前進を続けます。

アピールポイント

  • 会社の強み

    非接触三次元計測装置

    「女性のからだを科学的に研究して、ものづくりに生かす」ため1964年に、ワコール人間科学研究所を設立しました。

    4歳から69歳まで、毎年約1,000人の女性の人体計測を行い、これまでに延べ40,000人以上のデータを収集してきました。中でも同じ女性を30年以上にわたって計測し、体型の変化を追った時系列データは他に例を見ない貴重な財産です。

会社概要

詳細を見る

法人名 株式会社ワコールホールディングス
(カブシキガイシャワコールホールディングス)
業種 繊維
事業内容 子会社47社および関連会社9社で構成され、インナーウェア(主に婦人のファンデーション、ランジェリー、ナイトウェア及びリトルインナー)、アウターウェア、スポーツウェア、その他の繊維製品及び関連製品の製造、卸販売及び一部製品の消費者への直接販売を主な事業としております。
更にその他の事業として、飲食・文化・サービスおよび店舗内装工事等の事業を展開しています。
設立 1949年11月01日
創業 1946年06月15日
資本金 132億6000万円
売上高 1718億9700万円(2012年03月期)
代表者 塚本 能交(ツカモト ヨシカタ)
本社所在地 〒601-8530
京都府南区吉祥院中島町29 
本社電話番号
事業所所在地 南区
ホームページURL
採用予定

[]

×

長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります