企業情報詳細

美濃清商工株式会社

ミノセイショウコウ

最終更新日2019/11/01

木のぬくもり、やさしさを伝えたい

  • 当社は、木材を主とした建築資材の卸売をしています。
    社会の「低炭素化」が提唱される近年、温室効果ガス削減の観点から森林の持つ有用性が再認識されています。木材は、その森林から産出される持続可能な天然素材で、しかも燃やさない限り炭素を発散しない環境にやさしい素材として、今改めて注目されています。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
入社後2~3年、社内にて基本的な業務を学んでいただきます。伝票・配送・在庫管理・接客ほか。配送を通じて顧客をよく知ることも仕事です。社内では大小さまざまなレベルでミーティングがあり、情報を把握できます。
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 介護と両立
  • 治療と両立
  • 高齢者活躍
  • 若年者活躍
  • 学問と両立

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 8
    福利厚生が充実 7
    教育・研修制度が充実 8
    給与水準・待遇 8
    世に誇れる製品・サービス・技術 8
    休日が多い 9
    合計 48

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

アピールポイント

  • 会社の特色

    当社は、木材の総合問屋として外国産材・国産材・地域材と幅広く扱っています。
    近年では、京都の木の知名度を上げ流通量を増やすため、京都府産の木材製品も積極的に取り扱っており、地域の木材を使うことで環境に貢献することを推奨する、京都府の「ウッドマイレージCO₂認定制度」により取扱事業体として認定されました。
    合板・建材以外にも住宅設備機材など、多様な製品を取り扱っています。

  • 会社の社会貢献

    日本は、消費する木材の8割を海外に依存する木材輸入大国である一方、国内の豊かな森林資源は、利用されず放置され荒廃し、それにより生じる土砂災害などが近年、問題となっています。
    当社では、地元京都の木材を活用することで、地域の森に手を入れ豊かにし、輸送によるエネルギー消費を抑え、地球温暖化の防止に貢献しています。
    また、「京都・花灯路」や「京の七夕」への協賛等、地域の活動を積極的に支えています。

  • 会社の理念

    当社は天保2年(1831年)に京都高瀬川畔で木材の商いを始めて以来、木材・住宅建築資材の販売を通じて、お取引をさせていただいている方々との「共生」「心の繋がり」を第一に考え歩み続けてきました。今まで支え続けていただいた皆様のご厚情に感謝しつつ、我々が培ってきた、在庫・物流・金融・情報の機能を充実させ、フルに稼働させて、今まで以上に「心の繋がり」を基本として、住宅産業の一翼を担いたいと考えています。

会社概要

詳細を見る

法人名 美濃清商工株式会社
(ミノセイショウコウカブシキガイシャ)
業種 建築、卸売
事業内容 建築資材の卸売
(木材製品・建材・住宅設備機器・輸入原木)
設立 1946年01月26日
創業 1831(天保2)年
資本金 5000万円
従業員数 45名 (女:7名、男:38名)
売上高 25億円(平成23年05月度実績)
代表者 若山 貴義(ワカヤマ タカヨシ)
本社所在地 〒601-8371
京都府京都市南区吉祥院嶋樫山町35 
本社電話番号
本社FAX番号 075-682-2555
事業所所在地 南区
ホームページURL
採用予定
採用情報

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります