企業情報詳細

株式会社リアライズ

リアライズ

最終更新日2019/07/10

ホームページのことならお任せください!

  • ホームページ制作、オンラインショップ構築、CMS導入のことなら、京都のホームページ制作会社のリアライズにお任せください!
    優れた技術&ノウハウでお客様のホームページをトータルサポート。
    大手コーポレートサイトをはじめ、年間実績50件のノウハウを活かし、様々なアイデアをご提案させて頂いております。ぜひお気軽にお問い合わせください。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
マルチタスク化を進め、スタッフ全員が効率よく業務をこなし、生産性をアップすることで、月間残業時間を、月5時間以内を目標として定めています。
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 治療と両立
  • 女性活躍
  • 非正規処遇改善

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 10
    福利厚生が充実 10
    教育・研修制度が充実 7
    給与水準・待遇 8
    世に誇れる製品・サービス・技術 9
    休日が多い 10
    合計 54

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

代表取締役 坂尻秀樹

2007年に法人成し、これまでにたくさんのお客様にご愛顧頂き、今日に至っております。
弊社はお客様のマーケティング活動を二人三脚でお手伝いさせて頂くことを使命とし、「最高のビジネスパートナー」を目指して業務に取り組み、皆様のお役に立てる企業として努力して参ります。これからもお客様の縁の下の力持ちになるべく、よりよいサービスを心掛けて精進してまいります。

アピールポイント

  • 会社の強み

    株式会社 リアライズ

    ホームページという制作業務はご依頼されるお客様にとって不安は常につきものとなります。弊社では、これらの不透明な不安要素をお客様と密になることで解消するよう心がけており、お電話やメールでのご報告はもちろん、資料やデータ、メッセンジャーなどを利用して、あらゆる情報がオープンに展開されるよう取り組んでおります。

  • 会社の特色

    ワードプレスやムーバブルタイプといったCMS(コンテンツ・マネージメント・システム)の実装、ECCUBEをベースにしたショッピングカートシステムの構築など、今までは膨大なコストを投じる必要があったウェブサイトの制作&開発案件を得意としております。

会社概要

詳細を見る

法人名 株式会社リアライズ
(カブシキガイシャリアライズ)
業種 IT
事業内容 ウェブサイトの企画提案・制作業務
ウェブサイトのメンテナンス・保守管理業務
売上アップ、アクセスアップに関するコンサルティング
CMS導入支援
オンラインショップ構築・運営代行
ウェブシステムの開発
その他、関連業務
設立 2007年12月05日
創業 2007年12月05日
資本金 100万円
従業員数 7名 (女:1名、男:6名)
代表者 坂尻 秀樹(サカジリ ヒデキ)
本社所在地 〒604-8225
京都府京都市中京区蟷螂山町 京染会館302号
本社電話番号
本社FAX番号 075-254-8712
事業所所在地 中京区
ホームページURL
採用予定
採用に関する問い合わせ先
採用情報

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります