企業情報詳細

  • 2022年3月に移転オープンしました

  • 国際福祉機器展HCR2021出展時の一コマ

電動車いす・電動カートに特化したレンタルサービス

  • 福祉用具の中でも電動車いす・電動カートに特化したレンタルサービスを行っている当社では、電動車いす専門ならではのサポート体制と対応力がご利用者様からの支持を集めています。
    メーカーを問わずノウハウのある整備スタッフによる確かな整備技術で、利用する方に安心・安全な商品をお届けしています。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 8
    福利厚生が充実 7
    教育・研修制度が充実 8
    給与水準・待遇 6
    世に誇れる製品・サービス・技術 10
    休日が多い 6
    合計 45

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

代表取締役 前田誠司

当社は商品を供給して終わりではなく、ご利用者様のお宅へ伺い、納品や使い方のご案内、メンテナンスなども行っています。このようなサポートの手厚さやご利用者様への対応力などが評価されており、当社の強みにもなっています。
これから当社で働く皆さんにとっては、これがそのままやりがいにもつながると思います。
ぜひ当社で一緒に事業を通して、高齢化が進む世の中に貢献していきましょう。
先輩からのメッセージ

営業/33歳/入社3年目

業界や製品の知識は入社後の研修でイチから教えてもらえるので経験がない方でも心配はいりません。
この仕事を始めてよかったと思うのは、ただのモノ売りだけではない提案ができること。取引先の企業様だけでなく、納品時にお会いするご利用者様から「ありがとう」を直接頂けることもやりがいの一つです。

会社概要 / 採用情報 /
インターンシップ情報

  • 会社概要
  • 採用情報
  • インターンシップ情報
法人名 株式会社シンエンス
(カブシキガイシャシンエンス)
業種 賃貸
事業内容 電動車いす・電動カートのレンタル、販売、出張修理
オリジナル福祉用具の開発、販売
設立 2004年04月20日
資本金 1000万円
従業員数 69名 (女:13名、男:56名)
売上高 16億9000万円(2022年3月期)
代表者 代表取締役  前田 誠司(マエダ セイジ)
本社所在地 〒577-0015
大阪府東大阪市長田3-8-30 
本社電話番号
本社FAX番号 06-7664-8812
事業所所在地 伏見区、京都府外(大阪府東大阪市)
ホームページURL
福利厚生
採用予定 あり
インターンシップ予定 なし
採用予定 あり
採用情報
正社員採用実績人数

新卒採用

2022年3月大学・大学院卒業:0名

2022年3月短大・高専卒業:0名

2022年3月高校卒業:0名

中途採用

2021年度:12名

採用に関する問い合わせ先
インターンシップ予定

なし

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります

職場のコミュニケーション円滑化の取組みや社内慣行・風土を変える取組みなど、制度利用を促進する取組みを行っています

情報提供や啓発、教育研修など、働き方改革を推進するための周知啓発を行っています

人材育成や業務内容・業務体制の見直しなど、働き方改革の一環として、業務改善を行っています

労働時間・休暇取得状況等の実態把握や社員の意識調査など、働き方改革の実態を把握し、管理する取組を行っています

直近1年間の残業時間の上限・年次有給休暇取得が法定基準をクリアしています

直近3年間に、場所や時間についての多様な働き方を実現するための制度利用の実績があります

直近3年間に、育児と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

直近3年間に、介護と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

直近3年間に、治療と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

管理職に占める女性労働者の割合が産業別平均以上であり、かつ直近3年間に、女性活躍を推進する制度の利用実績があります

直近3年間に、非正規社員の処遇改善を推進する制度の利用実績があります

高齢者の活躍を推進する制度を活用し、65歳以上の高齢者が実際に活躍しています

障害者の法定雇用率をクリアしており、かつ直近3年間に、障害者の活躍を推進する制度の利用実績があります

直近3年間に、若年社員の活躍を推進するための制度の利用実績があり、また、就職した新卒者のうち離職した者の割合が全国平均以下です

直近3年間に、外国人の活躍を推進するための制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の地域活動と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の文化活動と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の学問と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります