企業情報詳細

株式会社桂建材店

カツラケンザイテン

最終更新日2019/08/09

昭和28年創業 建築資材販売・工事店

  • 宮内庁 桂離宮の西南に位置し、西には阪急京都沿線、南は京都府立桂高等学校があります。
    弊社は昭和28年に創業、建築資材販売の企業として産声を上げました。現在では、環境にやさしい建築資材や住宅設備、造園資材など、多くのカテゴリーで時代の多様化に対応しております。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 休暇取得促進
  • 高齢者活躍
  • 若年者活躍

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 9
    福利厚生が充実 7
    教育・研修制度が充実 6
    給与水準・待遇 7
    世に誇れる製品・サービス・技術 6
    休日が多い 5
    合計 40

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

代表取締役社長 小原 弘也

物づくりも、物売りも、「人づくり」が一番の基本。デジタル化が日々進化していく中、一番大切なことは、お客様と対話し、仕事以外の会話ができること。仕事の業務を越えた人間関係も共に大切にしていきたいと考えております。

アピールポイント

  • 会社の強み

    施工中の一例(バス停整備工事)

    社名から、「プロの職人さんの為のお店?」と大半の方がイメージされますが、それだけではありません。最近では、ホームページからのアクセスもいただき、個人様の住宅、店舗、社寺、外構工事、時間貸し駐車場や公共の工事等も行っております。
    資材調達から工事、アフターケアまで、豊富なアイテム数と幅広いネットワークで、お客様のご要望に最大限お応えしながら、しっかりサポートいたします。

  • 会社の特色

    サンプルやカタログなど多数展示しています。

    桂建材店では店舗の一部を「商品展示コーナー」として開放しており、一般のお客様も商品を手にとって見ていただくことができます。
    エクステリア、ガーデニングなど、商品を見ていただきながら、プロの視点でアドバイスさせていただきますので、お気軽にお立ち寄りください。

  • 会社の理念

    【社訓】
    「感謝・挑戦・感動」

    【経営理念】
    1.私たちは建築資材を通じ高品質の商品を見極め、
      安心安全の暮らしをサポートし社会に貢献します。
    2.私たちは仕事に誇りと情熱を持ち、
      自己の実現に向かって働き甲斐のある会社を作ります。
    3.私たちは一人一人がセールスマンとして
      常に創意工夫をこころがけ、
      顧客満足の為に限りない挑戦に取り組みます。

会社概要

詳細を見る

法人名 株式会社桂建材店
(カブシキガイシャカツラケンザイテン)
業種 建設、卸売、小売
事業内容 建築、土木、左官、エクステリア資材、生コンクリート販売、建設用機材リース、各種ブロック、コンクリート二次製品、住宅設備機器、環境商品販売、各種総合建築土木請負工事
設立 1966年02月01日
創業 1953年(昭和28年)
資本金 1000万円
代表者 小原 弘也(コハラ ヒロヤ)
本社所在地 〒615-8106
京都府京都市西京区川島滑樋町51番地 
本社電話番号
本社FAX番号 075-391-2894
事業所所在地 西京区
ホームページURL
福利厚生
採用予定
採用情報

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります