企業情報詳細

有限会社KEIJI

ケイジ

最終更新日2018/02/17

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家づくりはOne Chance!

  • KEIJIは社長の小杉が住宅メーカー数社の経験を経ながら、200棟以上の施工を手掛けてきた信頼の工務店です。
    使用する各種材料は、長年の経験から判断・選定し、理想の住まいに最適なものを提案します。また全物件必ず地盤調査、完成保証制度、住宅性能保証制度に登録しています。建築後、何十年も安心して生活していただくために、後々のメンテナンスに責任を持って携わるためにも、これらは欠かすことができません。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 多様な働き方
  • 治療と両立
  • 女性活躍
  • 非正規処遇改善
  • 外国人活躍

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 10
    福利厚生が充実 6
    教育・研修制度が充実 7
    給与水準・待遇 8
    世に誇れる製品・サービス・技術 7
    休日が多い 7
    合計 45

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

私どもの家づくりにおいて、いつも心にあるのは、こだわりの住まいをお客様と一緒につくりたいという想いです。お客様の目線に立って丁寧な打合せを行ったうえで、お客様のニーズに合わせたプランを、専門家として提案させていただきます。
お客様の笑顔と、「ありがとう」の言葉が、私たちにとって何よりの喜びです。そのために、KEIJIはこだわりを持ち続けます。

アピールポイント

  • 会社の強み

    「技術と信頼」…住宅メーカーの現場を含め200棟以上の経験を持つ社長の小杉が大工兼監督として現場に立ち、施工を担当する大工も信頼の置ける専属の職人です。
    「知識と柔軟性」…社長自ら打合せをすることで施主様の希望が「技術的に、あるいは予算的に可能かどうか」をその場で判断することが可能です。不可能な場合でも希望に近づける別の提案をさせていただくので、途中で予想外の工事や出費に悩む心配がありません。

  • 会社の自慢

    KEIJIでは打合せからお引渡し後のメンテナンスまで、地域の皆様と末永いお付き合いをさせていただいております。
    お陰様で建設数の内の80%は施主様や関係業者様からご紹介いただいたお客様ですので、KEIJIは皆様に支えられ成り立っている会社です。
    ご縁に感謝し、お客様にご満足いただける家づくりをしてまいりたいと思いますので宜しくお願いいたします。

  • 会社の理念

    ・我が家をつくるようにお客様の家をつくる。
    ・繋がりを大切にする。
    ・小さくても身のある会社にする。
    ・お客様に良いものを少しでも安く提供するため妥協を許さない。

会社概要

詳細を見る

法人名 有限会社KEIJI
(ユウゲンガイシャケイジ)
業種 建設、建築、土木、設備、不動産
事業内容 建築・設備・設計・施工・不動産
設立 1979年04月01日
創業 1979年04月01日
資本金 300万円
従業員数 11名 (女:5名、男:6名)
代表者 小杉 新(コスギ アラタ)
本社所在地 〒601-1326
京都府京都市伏見区醍醐新町裏町24-4 
本社電話番号
本社FAX番号 075-575-1511
事業所所在地 伏見区
ホームページURL
採用予定
採用に関する問い合わせ先
採用情報

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります