企業情報詳細

石山テクノ建設株式会社

イシヤマテクノケンセツ

最終更新日2022/09/09

  • 過去の経験を学び最先端の技術を身につけることができます。

  • 難しい不具合に出会った時、やる気が湧いてきます!

インフラを守り 暮らしの安全・安心・快適を支える仕事です

  • 石山テクノ建設株式会社 応募者の皆さんへ 

    当社は京都市を拠点として、皆様の生活に欠かせないインフラの保全を行っています。元請け企業としてあらゆる構造物の補修・補強・耐震工事などの調査・診断・設計・施工を一貫して行い、企業や個人から直接請け負っています。ISO9001(品質マネジメントシステム)の認証を取得し施工品質の向上に努めています。得意とする高度な保全技術とテクノロジーを駆使し災害に強い建物づくりで安全・安心・快適な暮らしを支えます。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
会社の理念に「従業員満足」を掲げており、社風・職場環境ともに従業員より高い評価を得ています。また、従業員の意見を吸い上げ、経営者層と話し合う場が整っておりますので、新入社員であっても自由に意見を出せる風土があります。具体的な制度面においては不十分な部分もあるため、法制度や他社の取り組み等を学び、時代に即した制度の拡充に取り組み始めているところです。
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 育児と両立
  • 治療と両立
  • 非正規処遇改善
  • 文化活動と両立
実践編

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 10
    福利厚生が充実 7
    教育・研修制度が充実 8
    給与水準・待遇 9
    世に誇れる製品・サービス・技術 10
    休日が多い 8
    合計 52

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

代表取締役 石山 孝史

1995年1月17日午前5時46分に発生した阪神・淡路大震災は死者6,434人、全・半壊家屋約27万4千棟もの大惨事となりました。この大震災の復旧工事に従事した経験から、「命を守る建物が、欠陥により、人の命を奪うことがあってはならない」との考えで、構造物に対する安全と安心を高度な保全技術で実現し社会に貢献する『石山テクノ建設株式会社』を1997年8月に創業しました。
先輩からのメッセージ

仕事は楽しくがモットーです。

ほかの会社がなかなかされていない先端技術を使って、商業ビル、マンション、橋、トンネル、重要文化財の補修・補強をするのがメインです。現場でしっかりOJTを行いますので誰もが一から学べる会社です。施工実績を学び、最先端の技術をいち早く取り入れることで、どんどんスキルが上がり自信もつきます。仕事に必要な資格の取得を全額会社が負担して応援しています。

アピールポイント

  • 会社の強み

    橋梁補修工事現場の様子

    あらゆる構造物(ビル、住宅、橋、トンネル、石垣など)の補修・補強・耐震工事に特化しています。新築を手掛けず「インフラ保全」という事業領域で需要の拡大はあっても縮小のない分野で、近年の地震や豪雨などの自然災害への対策に住民の意識は高まっており、当社の技術への需要は増加しています。時間の経過と共に真の価値を発揮する品質を追求し、最先端の技術で安全・安心・快適を提供しています。

  • 会社の自慢

    創業以来作成している工事記録を詳細にまとめた「安心の報告書」

    「インフラ保全」補修・補強は、新築とは異なる分野で「経験工学」と呼ばれ、経験の蓄積と継承によって、機能性、安全性、利便性などを高めていく工学手法を採用しています。創業以来、工事記録を詳細にまとめた「安心の報告書」を作成し、経験の蓄積を「見える化」して将来へ生かしています。

  • 会社の特色

    ぜひ、一度覗いてみてください!

    お客様が依頼される構造物は様々で、不具合もいろいろな原因が複雑に絡んでいます。そのため、一つ一つの不具合に最適な補修方法を計画し、施工を行うための工夫が必要です。新しい知識や技術を積極的に学び取り入れ、常に最先端技術と知識で日本のインフラを守る役割を担っています。当社の技術力や社内の様子など、インスタグラムやYoutubeの公式チャンネルから社員が全力で発信しています!

  • 会社の社会貢献

    東本願寺の補修と補強も当社の技術が生きています。

    国際社会共通の目標である「SDGs(持続可能な開発目標)」に共感し、「先端技術で安全と安心を創造する」という経営理念を掲げ、得意とする高度な保全技術とテクノロジーを駆使し、災害に強い建物づくりで社会に貢献しています。

  • 会社の理念

    社員さんにやさしい会社をみんなで目指しています。

    『先端技術で安全と安心を創造する』
    「わたしたちは、わたしたち石山テクノ建設の補修・補強の保全技術で暮らしやすい環境を人々に提供できる、このことを最大のよろこびとしています」

会社概要 / 採用情報 /
インターンシップ情報

  • 会社概要
  • 採用情報
  • インターンシップ情報
法人名 石山テクノ建設株式会社
(イシヤマテクノケンセツカブシキガイシャ)
業種 建設、建築、土木
事業内容 ■建築・土木構造物の調査・診断・設計業務
■建築・土木構造物の補修・補強・耐震補強
■重要文化財・木造建造物の補修・補強・耐震補強
■マンション・ビル大規模改修工事
■古民家再生事業(耐震・断熱工法、地域活性化)
設立 1997年06月07日
創業 1997年06月07日
資本金 1000万円
従業員数 13名 (女:4名、男:9名)
代表者 代表取締役  石山 孝史(イシヤマ タカシ)
本社所在地 〒601-8468
京都府京都市南区唐橋西平垣町38番地1 
本社電話番号
本社FAX番号 075-682-4378
事業所所在地 南区、南丹
ホームページURL
福利厚生
採用予定 なし
インターンシップ予定 なし
その他
採用予定 なし
正社員採用実績人数

新卒採用

2022年3月大学・大学院卒業:0名

2022年3月短大・高専卒業:0名

2022年3月高校卒業:0名

中途採用

2021年度:2名

インターンシップ予定

なし

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります

職場のコミュニケーション円滑化の取組みや社内慣行・風土を変える取組みなど、制度利用を促進する取組みを行っています

情報提供や啓発、教育研修など、働き方改革を推進するための周知啓発を行っています

人材育成や業務内容・業務体制の見直しなど、働き方改革の一環として、業務改善を行っています

労働時間・休暇取得状況等の実態把握や社員の意識調査など、働き方改革の実態を把握し、管理する取組を行っています

直近1年間の残業時間の上限・年次有給休暇取得が法定基準をクリアしています

直近3年間に、場所や時間についての多様な働き方を実現するための制度利用の実績があります

直近3年間に、育児と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

直近3年間に、介護と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

直近3年間に、治療と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

管理職に占める女性労働者の割合が産業別平均以上であり、かつ直近3年間に、女性活躍を推進する制度の利用実績があります

直近3年間に、非正規社員の処遇改善を推進する制度の利用実績があります

高齢者の活躍を推進する制度を活用し、65歳以上の高齢者が実際に活躍しています

障害者の法定雇用率をクリアしており、かつ直近3年間に、障害者の活躍を推進する制度の利用実績があります

直近3年間に、若年社員の活躍を推進するための制度の利用実績があり、また、就職した新卒者のうち離職した者の割合が全国平均以下です

直近3年間に、外国人の活躍を推進するための制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の地域活動と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の文化活動と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の学問と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります