企業情報詳細

株式会社村田製作所

ムラタセイサクショ

最終更新日2019/11/18

  • 長岡京市の本社です。

  • 村田製作所の商品です。

電子部品で世界は変えられる

  • 優れた特性を持つ電子材料を使い、最先端の電子部品、そして多機能で高密度なモジュールなどを設計・製造しています。携帯電話から家電、また、自動車関連のアプリケーションからエネルギー管理システムやヘルスケア機器まで、さまざまなアプリケーションをご提案・ご提供いたします。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 介護と両立
  • 治療と両立
  • 女性活躍
  • 非正規処遇改善
  • 高齢者活躍
  • 障がい者活躍
  • 若年者活躍
  • 外国人活躍
  • 地域活動と両立
  • 文化活動と両立
  • 学問と両立

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 10
    福利厚生が充実 8
    教育・研修制度が充実 8
    給与水準・待遇 8
    世に誇れる製品・サービス・技術 10
    休日が多い 8
    合計 52

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

アピールポイント

  • 会社の強み

    世界最小のセラミックコンデンサです。

    “新しい電子機器は新しい電子部品から、新しい電子部品は新しい材料から”ムラタはこの基本理念のもとに、材料から製品にいたるまで一貫した生産を行っています。材料技術、プロセス技術、設計技術、生産技術、そしてそれらをサポートするソフトウェア技術や分析評価技術といった要素技術を豊富に蓄積し、これらの技術の垂直統合を重視した研究開発を推進しています。

  • 会社の自慢

    これからの二人の活躍を楽しみにしてください。

    村田製作所の製品と技術力を結集した「ムラタセイサク君」と「ムラタセイコちゃん」。CMや広告だけでなく、地元の小学校での出張授業をはじめ、国内外で技術の素晴らしさを伝えています。

  • 会社の理念

    創業時から全従業員の思考と行動の基本として、大切にし続けているものが社是です。

    「技術を練磨し 科学的管理を実践し 独自の製品を供給して 文化の発展に貢献し 信用の蓄積につとめ 会社の発展と協力者の共栄をはかり これをよろこび感謝する人びととともに運営する」

    時代は変わっても、つねに事業活動の原点として社是を実践していきます。

会社概要

詳細を見る

法人名 株式会社村田製作所
(カブシキガイシャムラタセイサクショ)
業種 製造、その他(電子部品)
事業内容 ファンクショナルセラミックスをベースとした電子デバイスの研究開発・生産・販売
設立 1950年12月23日
創業 1944年10月
資本金 694億円
従業員数 7208名 (女:1526名、男:5682名)
売上高 8891億2100万円 (2016年03月期/個別)
代表者 代表取締役社長  村田 恒夫(ムラタ ツネオ)
本社所在地 〒617-8555
京都府長岡京市東神足1-10-1 
本社電話番号
本社FAX番号 075-955-6527
事業所所在地 山城、京都府外(滋賀県、東京都ほか各営業所)
ホームページURL
福利厚生
採用予定
採用情報

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります