企業情報詳細

日本メカテクノ株式会社

ニホンメカテクノ

最終更新日2020/06/23

企業の成長を支えるのは、『人財』です。

  • 高度な専門性を持ち、自ら高い目標を立て、チャレンジを続ける。それが当社の社員の姿です。こうした『人財』こそ当社を支える礎であり、その育成には<研修><OJT><自己研鑚>の3つが必要不可欠との考えから、教育制度には万全の体制をしき、『人財』の育成に全力を注いでおります。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 若年者活躍

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 6
    福利厚生が充実 6
    教育・研修制度が充実 9
    給与水準・待遇 7
    世に誇れる製品・サービス・技術 8
    休日が多い 7
    合計 43

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

当社は、オートメーションの受注による設計・製作・販売を業とし、主に新市場・新商品をターゲットに進め、リスクを伴いながらも比較的高収益を得るチャンスが高く、お陰様で事業は順調に推移しています。其れを継続発展する為には、お客様の温かいご指導と厳しい激励を戴ける信頼構築と、求められるQ・C・Dを具現化する高い技術力と、真摯な対応をし得る人財の確保が重要と考え、夢を育む企業で有りたいと願って居ります。
先輩からのメッセージ

当社は、お客様のニーズに合わせた一品一様の生産システムを提供していますが、まだ市場にない新製品の生産システムのため、前例がないケースが多く、常に新しい視点と発想が必要であり苦労もありますが、完成した時の喜びは言葉では言い表せません。また最先端技術に触れる機会も多く、技術者としての成長にも非常に役立ちます。当社で共に成長し、この満足感を分かち合える仲間が増えることを心から願っています。

アピールポイント

  • 会社の強み

    皆が知っているあの製品。生産ラインを手がけたのは私たちです。

    当社は、社員の60%が設計開発者で構成された頭脳集団で、生産システム構築力を軸に成長してきた企業であり、最近ではハイブリッド自動車やリチウムイオン電池の組立ラインなど将来性のある最先端分野および環境配慮分野にも果敢に挑戦し、また確実に成果を残すことによりお客様からの信頼を得ることができ、順調に成長してまいりました。

会社概要 / 採用情報

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法人名 日本メカテクノ株式会社
(ニホンメカテクノカブシキガイシャ)
業種 機械、製造
事業内容 FA機器、生産工程省力化・自動化に関するシステムの提案、設計製作、販売
設立 1995年01月12日
創業 1995年
資本金 5500万円
従業員数 85名 (女:5名、男:80名)
売上高 25億5000万円(2012年3月期)
代表者 丸山 明彦 (マルヤマ アキヒコ)
本社所在地 〒617-0833
京都府長岡京市神足七ノ坪19 
本社電話番号
本社FAX番号 075-956-6090
事業所所在地 山城
ホームページURL
福利厚生
採用予定

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります

職場のコミュニケーション円滑化の取組みや社内慣行・風土を変える取組みなど、制度利用を促進する取組みを行っています

情報提供や啓発、教育研修など、働き方改革を推進するための周知啓発を行っています

人材育成や業務内容・業務体制の見直しなど、働き方改革の一環として、業務改善を行っています

労働時間・休暇取得状況等の実態把握や社員の意識調査など、働き方改革の実態を把握し、管理する取組を行っています

直近1年間の残業時間の上限・年次有給休暇取得が法定基準をクリアしています

直近3年間に、場所や時間についての多様な働き方を実現するための制度利用の実績があります

直近3年間に、育児と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

直近3年間に、介護と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

直近3年間に、治療と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

管理職に占める女性労働者の割合が産業別平均以上であり、かつ直近3年間に、女性活躍を推進する制度の利用実績があります

直近3年間に、非正規社員の処遇改善を推進する制度の利用実績があります

高齢者の活躍を推進する制度を活用し、65歳以上の高齢者が実際に活躍しています

障害者の法定雇用率をクリアしており、かつ直近3年間に、障害者の活躍を推進する制度の利用実績があります

直近3年間に、若年社員の活躍を推進するための制度の利用実績があり、また、就職した新卒者のうち離職した者の割合が全国平均以下です

直近3年間に、外国人の活躍を推進するための制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の地域活動と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の文化活動と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の学問と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります