企業情報詳細

株式会社西浅

ニシアサ

最終更新日2019/07/10

鮮魚と味を追求して八十余年

  • 弊社は、1927年の創業以来、長年にわたり京都を中心に生鮮魚類の販売および鮮魚店の運営を行っております。もとは小さな鮮魚店でありましたが、現在では関西を中心にグループ全体で16店舗を構えるまでに成長しております。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 介護と両立
  • 非正規処遇改善

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 8
    福利厚生が充実 6
    教育・研修制度が充実 6
    給与水準・待遇 8
    世に誇れる製品・サービス・技術 10
    休日が多い 8
    合計 46

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

アピールポイント

  • 会社の強み

    弊社の特徴として、産地直送ということが一つあげられるかと思います。日々の中央市場からの仕入れも言ってみれば産地直送ですが、鮮度にこだわる弊社としては、さらに産地との時間距離を短縮して、より高い安心と鮮度をお届けするために、若狭小浜港を始め、山陰島根、淡路島、気仙沼より、当日の朝に網にかかった鮮魚を仕入れています。この産地直送品は、そのままご提供するだけでなく、鮨や惣菜のネタとしても使っております。

  • 会社の自慢

    「包丁を握って魚を捌き販売する」弊社はそれを「伝統文化をお客様にご提供する」と言います。単に魚を捌くことはだれでもできますが、「魚の旬やおいしい食べ方等も一緒にお客様にお伝えする」のが弊社の使命です。
    私たちは、「街の魚屋さん」ではなく、「組織、チェーン展開、教育、研修、礼儀、礼節」を「魚」に載せてお客様と「コミュニケーション」を図っています。

  • 会社の特色

    弊社は、もともと京都の料亭「西利」で経験を積んだ創業者児玉浅七が、烏丸鞍馬口に創業した鮮魚店からスタートしました。当時から魚をただ並べて売るのではなく、調理技術と鮮度の高さが魅力であり、お客様を惹きつけて離さなかったそうです。確かな技術と多彩な商品が評判を呼び、1967年に法人化しました。お客様の声に応えるべく、会社組織として京都から全国に向けて魚文化の向上に貢献し続ける。それが株式会社西浅です。

  • 会社の理念

    “経営理念”
    長い歴史の中で洗練されてきた魚食文化を継承するという貴い仕事を通して自己研鑽を積み、豊かな人間性と素晴らしい人生を獲得する。
    “行動指針”
    伝統文化の継承者であることへの自尊心を持ち、魚屋の社会的地位の向上を目指す。

会社概要

詳細を見る

法人名 株式会社西浅
(カブシキガイシャニシアサ)
業種 水産、食品、小売
事業内容 生鮮魚介類の小売業および魚惣菜・鮨販売
創業 1927年04月
資本金 1000万円
従業員数 150名 (女:75名、男:75名)
売上高 28億円
代表者 代表取締役社長  児玉 周(コダマ ヒロシ)
本社所在地 〒602-0011
京都府京都市上京区室町通鞍馬口下る森之木町462番地 
本社電話番号
本社FAX番号 075-451-5529
事業所所在地 北区、上京区、中京区、下京区、伏見区、京都府外(大阪府、滋賀県)
ホームページURL
福利厚生
採用予定
採用に関する問い合わせ先
採用情報
インターンシップ
その他

[]

×

長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります