企業情報詳細

有限会社 寺平美術平版

テラヒラビジュツヘイハン

最終更新日2019/11/01

社訓「創意工夫」

  • 若い力で印刷業界のトップに立てるように日々努力しています。この業界は、日進月歩の進化を遂げており、職人技という技術が機械化され、コンピュータの発展で薄っぺらな印刷に変わりつつあります。そんな中、当社では若い社員に印刷の技術を伝え、また柔軟な若い感覚を武器にどのような印刷もこなせる体制を作り上げました。
    印刷業界の『しない、できない、やりたくない』仕事を進んでやります。まずはご相談ください。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 介護と両立
  • 治療と両立
  • 非正規処遇改善
  • 若年者活躍

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 9
    福利厚生が充実 8
    教育・研修制度が充実 7
    給与水準・待遇 8
    世に誇れる製品・サービス・技術 8
    休日が多い 7
    合計 47

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

アピールポイント

  • 会社の強み

    ニーズに合った最適な
    企画・デザインをご提案

    特色・厚物印刷に自信があります。実績と経験で様々なご要望にお応えいたします。新規導入のCCM自動インキ調合機及びRYOBI754W(4色機)とRYOBI682(2色機)のコラボレーションにより、納期短縮とノークレームシステムを実現、リピート時の色ぶれなどを最大限に無くしました。これにより薬品関係、アパレル下札、食品パッケージなどのメーカーカラーも安心してご依頼いただいております。

  • 会社の自慢

    RYOBI754W(4色機)

    当社は企画・デザインから制作、印刷、各種紙工・加工までの全工程を今まで培ってきた協力会社との提携により、理想的印刷業務フローの「一環工程」として構築しました。これにより納期短縮とコストダウンを実現。1972年の創業以来、多種に亘る印刷経験に基づく技術で、お客様のニーズにお応えします。

  • 会社の社会貢献

    会社ぐるみの取り組みで『明日への光プロジェクト』という岩手県復興の手伝いに参加しています。このプロジェクトは、岩手県三陸地域の子供たちの教育をサポートしていくのが狙いです。岩手県の野菜や海鮮物などの地元商品を、東京・大阪・京都でのイベントへ出店、店舗借り出店などの形で販売したり、またインターネットで通信販売も行い、上がった利益を物品(ノートやドリル、棚や学校の備品)として送ったりしています。

  • 会社の理念

    社訓「創意工夫」

会社概要

詳細を見る

法人名 有限会社 寺平美術平版
(ユウゲンガイシャ テラヒラビジュツヘイハン)
業種 デザイン、広告、印刷、出版
事業内容 高級美術印刷、パッケージ、下札、特殊インキ販売、デザイン、企画、印刷など、一般印刷・デザインから完成まで紙工業全般
設立 1974年04月01日
創業 1974年04月01日
資本金 500万円
従業員数 13名 (女:4名、男:9名)
代表者 寺平 貴(テラヒラ タツト)
本社所在地 〒601-8317
京都府京都市南区吉祥院新田弐ノ段町38番地 
本社電話番号
本社FAX番号 075-681-5831
事業所所在地 南区
ホームページURL
採用予定

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります