企業情報詳細

株式会社オートック

オートック

最終更新日2019/09/28

タイヤとホイールの専門店

  • タイヤ交換の動画です

    新品と中古を同時に扱う「タイヤとホイールの専門店」という、業界では非常に珍しい店舗を展開しています。経営革新にも取り組んでいる「中小企業経営革新支援法」の承認企業として、平成14年に経済産業省から認定を受けるなど、独自のビジネスモデルを実現しています。強固な基盤を築き上げた今、さらなる飛躍を視野に入れ、新しい人材を募集しています。 

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 10
    福利厚生が充実 7
    教育・研修制度が充実 9
    給与水準・待遇 10
    世に誇れる製品・サービス・技術 10
    休日が多い 6
    合計 52

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

私自身、会社は社員のためにあると考えています。だからこそ社員を大切に考え、働きやすく、やりがいのある会社づくりに力を入れています。あなたは「これしかできないけれど誰にも負けない何か」を持っていますか? それがあれば人生の可能性が飛躍的に変わります。当社で誰にも負けないものを共につくっていきましょう。未経験からしっかりと育てていきます。一緒にお客様のたくさんの「ありがとう」を積み重ねていきましょう。
先輩からのメッセージ

初心者の方でも、先輩スタッフが親切・丁寧にサポートします。各カテゴリーごとにセミナーを行っているので、バックアップ体制はバッチリです。私たちと一緒に頑張ってみませんか?

アピールポイント

  • 会社の強み

    ものが安心

    中古から新品まで国産車・輸入車用のあらゆる種別の商品を取り揃え、さまざまなお客様のニーズに合わせた商品を提供します。新品はもちろん中古品も独自の品質基準、検品体制で業界最高のクオリティを実現しています。

  • 会社の特色

    価格が安心

    頑張りは正しく評価します。また、業界でも異例のスピード昇給が特徴です。
    自動車関連業務の経験、知識は問いません。仕事に真摯(しんし)に取り組める方であれば、確実に成長できます。
    ◎人に喜んでもらえる仕事がしたい
    ◎将来性あるビジネスで自分自身も成長したい
    ◎専門分野でスキルを磨きたい
    ◎歯車ではなく、大切な一人の存在として働きたい
    そんな方は大歓迎!

  • 会社の理念

    オートックのサービスで、一人でも多くの
    『ありがとう』を積み重ね、社会貢献し全従業員の
    物心両面の幸福を追求する。

会社概要

詳細を見る

法人名 株式会社オートック
(カブシキガイシャオートック)
業種 自動車、小売、サービス
事業内容 タイヤ・ホイールの販売および取付、中古タイヤ・ホイールの買取
設立 1989年07月14日
創業 1989年07月01日
資本金 1000万円
従業員数 10名 (女:0名、男:10名)
代表者 代表取締役社長  市原 義明(イチハラ ヨシアキ)
本社所在地 〒611-0013
京都府宇治市菟道西隼上り3番地 
本社電話番号
本社FAX番号 0774-31-1511
事業所所在地 伏見区、山城、京都府外(滋賀県)
ホームページURL
採用予定
採用に関する問い合わせ先
採用情報

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります