企業情報詳細

特定非営利活動法人音希

オトキ

最終更新日2019/07/10

  • いつも笑顔で!!

皆様に愛される介護を始めてみませんか?

  • 365日24時間介護をモットーに利用者側に立った介護をめざします。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 介護と両立
  • 女性活躍
  • 非正規処遇改善

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 9
    福利厚生が充実 9
    教育・研修制度が充実 10
    給与水準・待遇 9
    世に誇れる製品・サービス・技術 10
    休日が多い 9
    合計 56

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

休日にディズニーランドへ

居宅介護事業は、利用者の自宅にて行う支援(入浴や食事など)や休日の外出支援、その他、生活の困りごとに対しての支援を行っています。                  
利用者によっては、生活支援、余暇の支援と目的は様々ですが、支援者と一緒に生活のスタイルを作り上げています。
先輩からのメッセージ

福祉用具の展示会

年齢も様々で、個性あるスタッフがたくさん働いています。働きながらスキルアップを目指したり、様々な研修や勉強会にも参加をしながら、利用者の支援に活かせるように工夫も行っています。  時には、慰労会を行い皆で楽しい時間を過ごすこともあります。

アピールポイント

  • 会社の強み

    利用者同士の沖縄旅行

    弊社の存在を知り、お声かけいただける利用者の方もどんどん増えて、ご利用くださる方が日々増えていっています。また、行政からの依頼や保護者の方を通じての依頼も多くなり、少しずつ弊社の存在も世間に浸透してきているのではないかと思います。

  • 会社の自慢

    職員同士で技術の指導や情報交換などのOJTを行い、男女、先輩後輩関係なく話し合い・助け合いができています。

  • 会社の社会貢献

    利用者の父母の会での飛騨高山旅行

    他事業所・作業所などのお祭りやキャンプなどのイベントや、障害者のシンクロナイズドスイミング・命の第9の合唱などへボランティアとして参加をしています。

  • 会社の理念

    「共に生きる」といったことをモットーに、生活の支援、余暇の支援と目的は様々ではありますが、利用者と一緒になって支援を作り上げていくことを目標にしています。

会社概要

詳細を見る

法人名 特定非営利活動法人音希
(トクテイヒエイリカツドウホウジン オトキ)
業種 生活
事業内容 ・障害児(者)の居宅介護サービスおよび移動支援事業
・重度訪問介護、行動援護、医療的ケア、生活介護(デイサービス)、短期入所(ショートステイ)
設立 2007年12月20日
創業 2007年08月31日
従業員数 45名 (女:26名、男:19名)
売上高 1億5200万円(2013年03月決算)
代表者 理事長  住里 義朗(スミサト ヨシアキ)
本社所在地 〒603-8415
京都府京都市北区紫竹西大門町29-1 
本社電話番号
本社FAX番号 075-494-0066
事業所所在地 北区
ホームページURL
福利厚生
採用予定
採用に関する問い合わせ先
採用情報

[]

×

長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります