企業情報詳細

公益財団法人HLA研究所

エイチエルエイケンキュウショ

最終更新日2019/11/29

HLA(ヒト白血球抗原)に特化した研究所

  • HLA(ヒト白血球抗原)に特化して、検査・研究を行っています。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 治療と両立
  • 女性活躍
  • 非正規処遇改善

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 8
    福利厚生が充実 7
    教育・研修制度が充実 6
    給与水準・待遇 8
    世に誇れる製品・サービス・技術 9
    休日が多い 6
    合計 44

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ
この道40年におよぶ経験値をもとに、HLAコンサルタントを任じているHLA当研究所所長の佐治博夫は、「移植の個々別々の組織適合性を観るには、熟練職人の彗眼が必要」といいます。移植を受ける患者さんは一人ひとり違います。その一人ひとりの患者さんへ、的確なドナーを選択するために助言する。それは、日本の移植現場最前線で患者とドナーの適合性を読み解いてきた、熟練職人の使命だと考えています。

アピールポイント

  • 会社の強み

    当研究所は、HLAに関する検査だけを専門的に受託する、わが国でも数少ない検査機関です。HLA遺伝子型をはじめとするHLA検査を予約なしで検体を送付するだけという簡単なシステムでご利用いただけるのが特徴です。HLAに特化したユニークな専門機関として、日常の検査業務から医学研究を支援する研究事業までを幅広く展開しています。

  • 会社の社会貢献

    2000年11月に事業を開始し、約10年間のNPO活動を経て、検査の専門性や今後の医療におけるHLAの関与の可能性が認められ、2012年12月に内閣府より公益財団法人として認定を受けるに至りました。単なるアウトソーシング(外部委託)の検査機関という存在ではなく、HLAの専門集団として検査やコンサルティングを提供し、社会に還元していくことを目標としています。

  • 会社の理念

    当研究所の方針は創業以来変わることなく、医療従事者・研究者・患者とその家族への利益供与を目的としています。また、培ってきた技術・記録の蓄積を運用(研究支援・データ公開・コンサルタント)することで、医療研究への社会貢献を実行し継続することを存在理念としています。

会社概要 / 採用情報

詳細を見る

法人名 公益財団法人HLA研究所
(コウエキザイダンホウジンエイチエルエイケンキュウショ)
業種 サービス、医療
事業内容 骨髄移植・臓器移植、抗がん剤の有効診断等のHLA検査および移植相談のコンサルティング。
日本組織適合性学会の賛助会員であり、毎年学会での発表を実施し、HLAに関する研究を継続的に行っている。
設立 2000年11月22日
創業 2000年11月22日
従業員数 20名 (女:12名、男:8名)
売上高 4億円(2016年09月期)
代表者 理事長  佐治 麻弓(サジ マユミ)
本社所在地 〒600-8813
京都府京都市下京区中堂寺南町134 京都リサーチパーク1号館2階
本社電話番号
本社FAX番号 075-313-5202
事業所所在地 下京区
ホームページURL
福利厚生
採用予定

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります

職場のコミュニケーション円滑化の取組みや社内慣行・風土を変える取組みなど、制度利用を促進する取組みを行っています

情報提供や啓発、教育研修など、働き方改革を推進するための周知啓発を行っています

人材育成や業務内容・業務体制の見直しなど、働き方改革の一環として、業務改善を行っています

労働時間・休暇取得状況等の実態把握や社員の意識調査など、働き方改革の実態を把握し、管理する取組を行っています

直近1年間の残業時間の上限・年次有給休暇取得が法定基準をクリアしています

直近3年間に、場所や時間についての多様な働き方を実現するための制度利用の実績があります

直近3年間に、育児と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

直近3年間に、介護と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

直近3年間に、治療と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

管理職に占める女性労働者の割合が産業別平均以上であり、かつ直近3年間に、女性活躍を推進する制度の利用実績があります

直近3年間に、非正規社員の処遇改善を推進する制度の利用実績があります

高齢者の活躍を推進する制度を活用し、65歳以上の高齢者が実際に活躍しています

障害者の法定雇用率をクリアしており、かつ直近3年間に、障害者の活躍を推進する制度の利用実績があります

直近3年間に、若年社員の活躍を推進するための制度の利用実績があり、また、就職した新卒者のうち離職した者の割合が全国平均以下です

直近3年間に、外国人の活躍を推進するための制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の地域活動と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の文化活動と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の学問と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります