企業情報詳細

ケアパートナー株式会社

ケアパートナー

最終更新日2020/10/13

高齢者一人ひとりに温かいケアを

  • 全国にて約70拠点のデイサービスを運営していますが、本年京都府内としては初の開設(平成29年5月1日)を予定しています。オープニングスタッフとして、自立支援型のデイサービスで活き活きと仕事をしてみませんか。お気軽にお問い合わせ、ご応募をお待ちしております。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 介護と両立
  • 治療と両立
  • 女性活躍
  • 非正規処遇改善
  • 高齢者活躍
  • 障がい者活躍
  • 若年者活躍
  • 地域活動と両立
  • 文化活動と両立
  • 学問と両立
実践編

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 8
    福利厚生が充実 10
    教育・研修制度が充実 8
    給与水準・待遇 8
    世に誇れる製品・サービス・技術 8
    休日が多い 8
    合計 50

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

アピールポイント

  • 会社の強み

    ケアパートナーが提案するデイサービスは、在宅で暮らすご高齢者に、トレーニングやレクリエーション、食事、入浴などのサービスを提供するとともに、介護している家族の方々の精神的・身体的負担の軽減を目指しています。お客様がその人らしく楽しい気持ちで1日を過ごしていただけるように、それぞれの個性にあわせた無理のないプログラムを作成しています。

  • 会社の自慢

    ケアパートナーのセンターは、全てデイサービスの専用施設として新築で企画、設計、施工されています。お客様の声、スタッフの声、様々な専門家のアドバイスを取り入れて作られており、明るいデイサービスルームや広い浴室など充実したファシリティでお客様をお迎えします。明るくさわやかな環境のもとで、ご高齢者一人ひとりを尊重する温かいケアを行っています。

  • 会社の社会貢献

    私たちは全ての事業活動において、省資源、再利用、再資源(3R)に努め、地球環境の保全に積極的に取り組みます。介護保険事業および保育事業に携わる企業として、地域社会との連携や自然との調和を重視しています。

  • 会社の理念

    1. ケアパートナーをご利用されるお客様、社員、関係するすべての人たちの「元気」創造を常に考え行動します。
    2. ケアパートナーは高齢者の「自立と共生の支援」を実践する健全な介護事業者として、社会に貢献します。
    3. ケアパートナーは子育て支援を通じて、活気ある「元気なみらい」創りに貢献します。

会社概要 / 採用情報

詳細を見る

法人名 ケアパートナー株式会社
(ケアパートナーカブシキガイシャ)
業種 福祉、保育
事業内容 全国約90拠点にて高齢者向け自立支援型デイサービスの運営、保育サービス事業を展開しています。
設立 1999年02月01日
資本金 1億円
従業員数 2260名
代表者 代表取締役社長  白井 孝和(シライ タカカズ)
本社所在地 〒108-0075
東京都港区港南2丁目16番1号 
本社電話番号
本社FAX番号 03-6718-9135
事業所所在地 山科区、京都府外(大阪府、兵庫県、和歌山県他)
ホームページURL
福利厚生
採用予定
インターンシップ
その他

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります

職場のコミュニケーション円滑化の取組みや社内慣行・風土を変える取組みなど、制度利用を促進する取組みを行っています

情報提供や啓発、教育研修など、働き方改革を推進するための周知啓発を行っています

人材育成や業務内容・業務体制の見直しなど、働き方改革の一環として、業務改善を行っています

労働時間・休暇取得状況等の実態把握や社員の意識調査など、働き方改革の実態を把握し、管理する取組を行っています

直近1年間の残業時間の上限・年次有給休暇取得が法定基準をクリアしています

直近3年間に、場所や時間についての多様な働き方を実現するための制度利用の実績があります

直近3年間に、育児と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

直近3年間に、介護と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

直近3年間に、治療と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

管理職に占める女性労働者の割合が産業別平均以上であり、かつ直近3年間に、女性活躍を推進する制度の利用実績があります

直近3年間に、非正規社員の処遇改善を推進する制度の利用実績があります

高齢者の活躍を推進する制度を活用し、65歳以上の高齢者が実際に活躍しています

障害者の法定雇用率をクリアしており、かつ直近3年間に、障害者の活躍を推進する制度の利用実績があります

直近3年間に、若年社員の活躍を推進するための制度の利用実績があり、また、就職した新卒者のうち離職した者の割合が全国平均以下です

直近3年間に、外国人の活躍を推進するための制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の地域活動と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の文化活動と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の学問と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります