企業情報詳細

飽くなきチャレンジを続ける技術専門商社

  • 弊社は、1910(明治43)年、現本社所在地にて出石商店として鋳鉄材、伝導工具および調帯を手掛ける会社として創業しました。以来、時代のニーズに合わせながらも堅実な事業を展開し、日本のものづくりを支えてきました。現在は「刻印機・高圧洗浄機・バリ取り工具・切断砥石・切削工具の株式会社出石」として存在感を示し、オンリーワンの企業を目指しています。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
1910年創業の機械工具専門商社です。従業員数は120名弱の中小企業ですが、「企業の存続がするためには人材が何よりも大切」という考えのもと、社員に長く根付いてもらうため、様々な働き方改革を行っています。
京都府より「京都モデルライフ・ワーク・バランス認証企業」として認定を受けているほか、「京の老舗企業」、「健康経営優良法人2019」として認定を受けております。
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 非正規処遇改善
  • 高齢者活躍
  • 若年者活躍

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 10
    福利厚生が充実 6
    教育・研修制度が充実 9
    給与水準・待遇 6
    世に誇れる製品・サービス・技術 8
    休日が多い 7
    合計 46

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

21世紀に入り、ボーダレスと言う大きな変革期を迎えています。もはや、海外とのあらゆる壁は取り払われ、国内のみをターゲットとした企業活動による成長は望めず、世界を一つの市場と捉える価値観なしには企業の未来はありえません。この時勢を好機と捉え、弊社はイノベーションに果敢に挑戦し、これまで以上に質の高いサービスの提供によりお客様の満足向上に努め、社会に貢献したいと考えます。

アピールポイント

  • 会社の強み

    弊社には、創業100年を超える歴史の中で培ってきたさまざまなノウハウや技術があります。とりわけ、お客様への「提案力」と「現場力」には自信があります。現場・現物・現実を確認し、お客様の課題を分析して明確にしたうえで、複数の豊富な知識で解決策を提案できるのが弊社の強みです。また、現場のニーズを捉え、商品・情報・サービスをトータルコーディネイトして提供します。

  • 会社の自慢

    出石の本社が京都にあるということを、多くの方から意外に思われます。それも東山・平安神宮に隣接した文化ゾーンの一角に社屋を構えています。技術革新のユニークな先進地、京都を拠点に、東京、名古屋、大阪、九州に支店を設け、営業所も日本全国に置いています。伝統文化の中心地から、ハイテクの成果を全国へと、出石のネットワークは、ますます力強く広がっていきます。

会社概要

詳細を見る

法人名 株式会社出石
(カブシキガイシャイズシ)
業種 環境、機械、卸売、貿易、商社、その他(専門商社)
事業内容 切削工具・工作機械・刻印機・高圧洗浄機・精密機械・その他工場用品全般の販売
設立 1950年11月06日
創業 1910年02月28日
資本金 4800万円
従業員数 98名 (女:28名、男:70名)
代表者 代表取締役社長  出石 篤(イズシ アツシ)
本社所在地 〒606-8345
京都府京都市左京区古川町通三条上る 
本社電話番号
本社FAX番号 075-761-1239
事業所所在地 左京区、京都府外(東京都、大阪府、中国他)
ホームページURL
採用予定

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります