企業情報詳細

株式会社フードジャーナル社

フードジャーナルシャ

最終更新日2020/06/17

  • 京都ものづくり企業ナビ

「大豆」に注目する日本で唯一の専門情報誌

  • 弊社は、健康をサポートする世界の食料資源「大豆」に注目する日本で唯一の専門情報誌「月刊フードジャーナル」をはじめ、関連の技術専門誌、マーケティング情報誌等を発行しています。掲載内容は、書店などでは取り扱っていない希少な情報ばかりです。大豆食品業界活性の一助となるべく、多角的な取材から役立つ情報を、全力でお届けしたいと考えております。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 治療と両立

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 7
    福利厚生が充実 8
    教育・研修制度が充実 6
    給与水準・待遇 6
    世に誇れる製品・サービス・技術 9
    休日が多い 8
    合計 44

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

大豆の食文化の魅力を世界に広めるべく、大豆加工食品に携わる方、研究者、事業者や農家などへ向けて、多面的に情報誌を発行しています。
我社の社是は『いつも上機嫌』。私を含め、社員全員が、また読者の皆さんが、いつも上機嫌でいられるよう仕事に取り組んでいます。

アピールポイント

  • 会社の強み

    取材対象は、国内外の食品大豆にまつわるすべて。記者は常に新鮮な情報を求め、的確な分析や批評ができるよう日々研鑽を積んでいます。学識者や業界関係者の貴重な寄稿記事は高く評価されており、これらの記事を分かりやすくするため、視覚性を活かした編集を心掛け、業界誌としては珍しい全ページカラーのA4サイズです。食品大豆にテーマを絞った業界誌は世界に類例がなく、一般の方にも知られる存在となりつつあります。

  • 会社の自慢

    大豆加工品関連業界唯一の月刊誌として30年以上の実績を持つ「月刊フードジャーナル」。私たちは、豆腐メーカー、納豆メーカー、町の豆腐店などの大豆加工品業界、機械メーカー、学術研究の場などへの豊富な取材経験を通して、業界のあり方や効果的な営業手法、販促手法を長年にわたって見つめ続けてきました。毎月さまざまな素材から業界を掘り下げ、月刊誌ならではの詳細情報や解説をお届けしています。

会社概要 / 採用情報

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法人名 株式会社フードジャーナル社
(カブシキガイシャフードジャーナルシャ)
業種 出版
事業内容 豆腐・納豆等の大豆食品業界の総合情報専門誌、大豆関連の技術専門誌、マーケティング情報誌等の発行
創業 1980年
資本金 1000万円
従業員数 5名 (女:2名、男:3名)
代表者 代表取締役社長  西尾 俊治(ニシオ トシハル)
本社所在地 〒600-8029
京都府京都市下京区寺町通五条上る西橋詰町762 京栄中央ビル4F
本社電話番号
本社FAX番号 075-352-7839
事業所所在地 下京区
ホームページURL
採用予定

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります

職場のコミュニケーション円滑化の取組みや社内慣行・風土を変える取組みなど、制度利用を促進する取組みを行っています

情報提供や啓発、教育研修など、働き方改革を推進するための周知啓発を行っています

人材育成や業務内容・業務体制の見直しなど、働き方改革の一環として、業務改善を行っています

労働時間・休暇取得状況等の実態把握や社員の意識調査など、働き方改革の実態を把握し、管理する取組を行っています

直近1年間の残業時間の上限・年次有給休暇取得が法定基準をクリアしています

直近3年間に、場所や時間についての多様な働き方を実現するための制度利用の実績があります

直近3年間に、育児と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

直近3年間に、介護と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

直近3年間に、治療と仕事の両立を支援するための制度の利用実績があります

管理職に占める女性労働者の割合が産業別平均以上であり、かつ直近3年間に、女性活躍を推進する制度の利用実績があります

直近3年間に、非正規社員の処遇改善を推進する制度の利用実績があります

高齢者の活躍を推進する制度を活用し、65歳以上の高齢者が実際に活躍しています

障害者の法定雇用率をクリアしており、かつ直近3年間に、障害者の活躍を推進する制度の利用実績があります

直近3年間に、若年社員の活躍を推進するための制度の利用実績があり、また、就職した新卒者のうち離職した者の割合が全国平均以下です

直近3年間に、外国人の活躍を推進するための制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の地域活動と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の文化活動と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります

直近3年間に、社員の学問と仕事の両立を支援する制度の利用実績があります