企業情報詳細

株式会社京都吉兆

キョウトキッチョウ

最終更新日2019/11/01

最高の料理とおもてなしでお出迎え

  • 吉兆は昭和5年、大阪の新町で小さな日本料理の店を始めました。それ以来、「世界の名物日本料理」をモットーに料理一筋に研鑽を重ねて参りました。茶懐石に基本を置き、季節の素材を吟味し、器を選び、また盛り付けに心を尽くしまして、皆様の目に問い、舌に喜びを味わっていただける料理をと考えております。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
当社では数年前より「働き方改革」の一環として、労働時間の短縮、業務効率化等を進め、本年より定額残業時間を20時間以上圧縮しています。
年々産休・育休を取得、復職するスタッフも増えており、個別事情に合わせた柔軟な対応もしています。
また、お稽古補助制度など、社員の積極的な「学び」の環境も整えています。
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 育児と両立
  • 介護と両立
  • 治療と両立
  • 女性活躍
  • 非正規処遇改善
  • 文化活動と両立
  • 学問と両立

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 9
    福利厚生が充実 9
    教育・研修制度が充実 10
    給与水準・待遇 8
    世に誇れる製品・サービス・技術 10
    休日が多い 9
    合計 55

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

アピールポイント

  • 会社の強み

    北大路魯山人作の食器

    創業者である湯木貞一が残した言葉「世界の名物 日本料理」。
    これは単に料理単体を指すものではなく、盛られる器、文化、おもてなしの心、もてなされる側の気持ち。全て含めてこその日本料理です。京都吉兆で使われる器は、重要文化財であったり、京都吉兆だけの為に製作された器です。料理と同じく選び抜かれた器です。

  • 会社の自慢

    京都吉兆嵐山本店は、渡月橋近くに位置する数寄屋造のお店となります。大阪・高麗橋吉兆の創始者で日本料理を極めた数奇者、湯木貞一が昭和23年に個人の別邸を譲り受け、長い年月をかけて増改築を重ね、現在に至ります。

  • 会社の理念

    【お客様を迎える仕事】
    京都吉兆の仕事は単に懐石料理を創る事だけでなく、「茶の湯」の精神。いわば最上のおもてなしの心を伝える仕事です。
    日本の伝統的な考え方である「茶の湯」の精神を持ってお出迎えすることにより、私たちの仕事は“日本文化”を伝え、守る役割も果たしていると考えております。

会社概要

詳細を見る

法人名 株式会社京都吉兆
(カブシキガイシャキョウトキッチョウ)
業種 飲食、サービス
事業内容 日本料理料亭
惣菜・弁当等の製造・販売
ギフト商品の製造・販売
設立 1991年08月13日
創業 1930年
資本金 3000万円
従業員数 153名 (女:70名、男:83名)
代表者 代表取締役  徳岡 邦夫(トクオカ クニオ)
本社所在地 〒616-8385
京都府京都市右京区嵯峨天龍寺芒ノ馬場町58 
本社電話番号
事業所所在地 東山区、下京区、右京区、山城、京都府外(北海道〔洞爺湖店〕、愛知〔名古屋店〕)
ホームページURL
福利厚生
採用予定
採用に関する問い合わせ先
採用情報

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります