企業情報詳細

株式会社日昌製作所

ニッショウセイサクショ

最終更新日2019/05/29

モノづくりは人づくり

  • 当社は1963年に研削加工業からスタートしました。「良い商品は良い環境のもとで生まれる」をモットーに「切る・削る・磨く」をあらゆる角度から考え、豊かな心と確かな目で時代を見つめ地域社会と共に歩んで行きたいと思います。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
弊社は働き方改革については、まだまだ手探りの状態のものも多く、現在会社と従業員にとってより良いものであるためにと社内で検討をしているところであります。老若男女の方が勤務していますので、ニーズは様々ですが、従業員の皆さんの働く環境が重要であると考えております。
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 女性活躍
  • 非正規処遇改善
  • 高齢者活躍
  • 地域活動と両立

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 7
    福利厚生が充実 6
    教育・研修制度が充実 5
    給与水準・待遇 6
    世に誇れる製品・サービス・技術 9
    休日が多い 4
    合計 37

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

社員採用の際は『やる気』を最重要視しています。モノづくりは人づくり。モノづくりに情熱を傾ける人材をどう育て、地域社会への貢献にどう結び付けるかが大事です。基本を大切にした日々の一歩一歩の積み重ねが基礎技術を確立させ、その先にオンリー・ワンな技術が見出せると考えています。人づくりを通して「オンリー・ワン企業」を目指していきます。

アピールポイント

  • 会社の強み

    1970年に法人化し、その後、綾部工場・本社工場・赤坂工業団地に峰山工場を順次新設いたしました。
    現在は硬工具鋼の加工を中心に素材から切削加工・熱処理加工・研削加工、一部ユニット組立まで、トータルに産業用精密機械部品の製造・組立ができる会社として事業展開しています。

  • 会社の自慢

    「モノづくりは人づくり」という考えから、技術の伝承と人材育成に積極的に力を注いでいます。
    退職者による技術指導の実施や各種研修・セミナーへの派遣、技術資格取得の勧奨など従業員への様々な支援を行っています。

  • 会社の特色

    当社の特長は、創業以来培われてきた研削加工技術にあり、これはホーニングマシン用の加工治具をはじめ、精密機械部品製造にはなくてはならない技術です。
    また大型CNC平面研削盤や最新鋭の放電加工機、マシニングセンタ、レーザー加工機等、高性能の工作機械を導入し、加工技術の高度化と生産の効率化を進め、さらに顧客から信頼される「より良いモノづくり」を実現するため、三次元座標測定機を設置いたしました。

会社概要

詳細を見る

法人名 株式会社日昌製作所
(カブシキガイシャニッショウセイサクショ)
業種 機械、製造
事業内容 精密機器部品加工、ユニット装置製造
創業 1963年08月
資本金 5000万円
従業員数 58名
代表者 代表取締役社長  矢谷 稔(ヤタニ ミノル)
本社所在地 〒627-0027
京都府京丹後市峰山町安158 
本社電話番号
本社FAX番号 0772-62-2805
事業所所在地 丹後、中丹
ホームページURL
採用予定

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります