企業情報詳細

ネッツトヨタ京都株式会社

ネッツトヨタキョウト

最終更新日2017/05/11

独創的で革新的なサービスを創造します

  • ネッツトヨタ京都はお客様に期待以上の満足感を得ていただけるように、お客様第一の視点から様々な独自サービスを実施しております。今後も弊社でしか提供できない、独創的で革新的な「安全と安心」のサービスを創造し続けます。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
「働き方改革」に積極的に取り組み、社員一人一人が働きやすい職場環境を目指しています。
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 治療と両立
  • 障がい者活躍
  • 若年者活躍

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 8
    福利厚生が充実 6
    教育・研修制度が充実 7
    給与水準・待遇 7
    世に誇れる製品・サービス・技術 10
    休日が多い 7
    合計 45

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

「お客様に幸福、感動をプレゼントするカーライフパートナーであれ」この志を胸にネッツトヨタ京都はお客様のためにチャレンジを続けております。ここで言うプレゼントには2つの意味が込められています。1つは贈り物、もう1つは提案です。それはお客様に贈り物をするように感謝・愛情を行動で示し、サービスを最善の時に最善の形でご提案するという私たちの熱い思いです。私たちだからこそできることに今後も挑戦します。
先輩からのメッセージ

私は平成13年に営業スタッフとして入社後、サポート課(店頭営業)、マネージャーを経て、現在は本社五条カドノ店にて店長を務めております。私がネッツトヨタ京都の社員として常に念頭においているのは、私たちは自動車の販売業ではなく、お客様にご満足いただく「サービス業」であるということです。お客様にご満足、喜んでいただけることを第一に心がけています。

アピールポイント

  • 会社の特色

    ネッツトヨタ京都株式会社は昭和42年、京都という歴史ある場所で、トヨタオート京都株式会社として誕生しました。自動車の販売を通して多くのお客様との信頼関係を築いてまいりました。お客様との絆づくり、そして地域貢献を目的として、プロバスケットボールチームの京都ハンナリーズのサポートも行っております。この半世紀にわたる年月で培われた経験と先進技術で「安全と安心」のカーライフのご提案を行ってまいります。

会社概要

詳細を見る

法人名 ネッツトヨタ京都株式会社
(ネッツトヨタキョウトカブシキガイシャ)
業種 自動車、小売
事業内容 トヨタ車、フォルクスワーゲン車の新車販売、各種中古車の販売、自動車の修理・点検、損害保険・生命保険代理店、au代理店
設立 1967年10月23日
創業 1968年02月01日
資本金 1億2000万円
従業員数 161名 (女:29名、男:132名)
売上高 86億円(2014年03月期)
代表者 代表取締役社長  山本 善嗣(ヤマモト ヨシツグ)
本社所在地 〒615-0054
京都府京都市右京区西院月双町108-1 
本社電話番号
本社FAX番号 075-326-1066
事業所所在地 北区、左京区、右京区、西京区、中丹、南丹
ホームページURL
福利厚生
採用予定
採用に関する問い合わせ先
採用情報

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります