企業情報詳細

株式会社ロイヤル住建

ロイヤルジュウケン

最終更新日2017/12/19

大切な家族をつなぐ家づくり

  • 「安全性」「健康」「省エネ~エコ」「快適性」の4つのテーマを掲げてプランニング・施工を行っています。「安全性」では地震で壊れにくい工法。「健康」「快適性」に関しては、ハウスダストによる影響を防ぎ、1年を通して室内を適温・適湿に保つ換気システム「空キレイズム」を採用。「省エネ~エコ」では地中熱を利用して冷暖房の使用を抑えるなど、新しい技術と独自のノウハウを取り入れています。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
まだまだ企業として成長が求められ不十分な部分も多々あるとは思いますが、一つ一つ出来ることから取り組んで行こうと思います。働きやすい環境を整え、全社員がのびのびと本来持っている力を発揮出来るような企業を目指していきたいと思います。
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 文化活動と両立

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 10
    福利厚生が充実 6
    教育・研修制度が充実 7
    給与水準・待遇 6
    世に誇れる製品・サービス・技術 10
    休日が多い 6
    合計 45

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

アピールポイント

  • 会社の強み

    先代から受け継がれた家づくりへの想いは常に進化し続け、「百年の家プロジェクト」により、家まるごと換気システム「空キレイズム」が誕生しました。冬は暖かく、夏は涼しくきれいな空気を取り込み、汚れた空気は常に外に排出してくれるという優れたシステムにより、人も家も永く健康でいられる理想的なすまいを提供します。

  • 会社の自慢

    私たちは、京都・滋賀で家を作り続けて40年余り。本当に良い家で暮らすことの幸せをより多くの人に知ってほしいという想いから、徹底的に省エネを追求しています。365日、外気温、室内温度・湿度、吸気口の温度などを自動計算し科学的な分析、検証を行っています。これまでに蓄積してきた豊富な知識経験と科学データを活かし、コストを抑えて快適に、かつ永く住み続けられる家づくりを徹底しています。

  • 会社の特色

    「日本最高の省エネルギー性能と暮らしやすさの永続的両立」を提供している地元工務店と木材店のネットワークである「百年の家プロジェクト」に加盟しております。住まいづくりにおいてより進化した技術や知識を身につけるため、全国174社の工務店と流通業者、事務局が集まり、互いに切磋琢磨し向上していくための研究会として活動しています。

会社概要

詳細を見る

法人名 株式会社ロイヤル住建
(カブシキガイシャロイヤルジュウケン)
業種 建設、建築、不動産、賃貸
事業内容 ●木造および鉄骨家屋の建築
●設計ならびに施工
●不動産の売買および媒介
●土地建物の分譲事業
●不動産の賃貸および管理
設立 1973年12月15日
創業 1973年12月15日
資本金 2000万円
従業員数 12名 (女:3名、男:9名)
代表者 代表取締役  岡田 正幸(オカダ マサユキ)
本社所在地 〒607-8211
京都府京都市山科区勧修寺東栗栖野町17番地10 
本社電話番号
本社FAX番号 075-501-6789
事業所所在地 山科区
ホームページURL
福利厚生
採用予定

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります