企業情報詳細

株式会社大日本精機

ダイニッポンセイキ

最終更新日2018/08/20

  • 京都ものづくり企業ナビ

フットワークと技術力で勝負する会社

  • 想像力を生かし新しい分野に挑戦し、常にお客様と共に夢を抱き、夢を実現します。お客様にご満足いただけるよう、一層の技術開発に努め最良の製品をお届けします。そして、常に社会問題や環境問題を敏感にとらえ、サスティナブルな会社を目指しています。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
個人の能力を伸ばすための柔軟な対応や、個人の生活に考慮した働き方を応援します。
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 介護と両立
  • 治療と両立
  • 非正規処遇改善
  • 高齢者活躍
  • 障がい者活躍
  • 若年者活躍
  • 外国人活躍

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 9
    福利厚生が充実 7
    教育・研修制度が充実 6
    給与水準・待遇 7
    世に誇れる製品・サービス・技術 8
    休日が多い 7
    合計 44

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

代表取締役  杉原 正芳

企業の理想実現には人材こそ最も重要であるという認識のもとに、社員の可能性を十分に発揮できる環境づくりにいそしんでおります。
”創造”と”想像”を合言葉に、将来においてユーザーにご満足いただけるように、クリエイティブな能力の開発にさらに努めていきたいと存じます。私たちへのご支援をお願いいたします。

アピールポイント

  • 会社の強み

    開発推進部営業事務所

    弊社は主に直接販売ベースの営業活動を行っているため、常に顧客(製品ユーザー)との距離が近く、密な情報交換をベースとした製品開発が可能です。また、このことにより製品の改善や改良も速やかに実施できます。

  • 会社の特色

    チーム開発会議

    開発部門は少人数のチームがいろいろな案件を任されて行動しており、各人が役割以上の責任感と使命感を持って仕事に取り組んでいます。お客様の笑顔を何よりのエネルギー源として、皆が同じ方向を向いてアットホームな職場環境のなかで日々邁進しています。

  • 会社の社会貢献

    2006年3月 KESステップ2認証取得

    弊社は、環境問題が人類共通の重要課題であることを認識し、環境宣言に基づいて、豊かな自然環境を次世代へ引き継ぐため、地球環境の保全と地域社会への貢献を目指し、会社および全社員が一丸となって活動いたします。

  • 会社の理念

    Synthesizer

    将来に向けて優秀な人材を育成し、固有技術と機動力を生かした製品の開発・製造を目指します。

会社概要

詳細を見る

法人名 株式会社大日本精機
(カブシキガイシャダイニッポンセイキ)
業種 機械、製造、医薬、医療機器
事業内容 精密機器製造
設立 1955年11月01日
創業 1955年11月01日
資本金 9000万円
従業員数 100名 (女:10名、男:90名)
売上高 21億円(2014年07月期)
代表者 代表取締役  杉原 正芳(スギハラ マサヨシ)
本社所在地 〒617-0833
京都府長岡京市神足棚次8番地 
本社電話番号
本社FAX番号 075-952-8778
事業所所在地 山城、京都府外(滋賀県)
ホームページURL
福利厚生
採用予定

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります