企業情報詳細

関西環境サービス株式会社

カンサイカンキョウサービス

最終更新日2016/08/30

  • 関西環境サービス 京都本社

快適で安心なまちを未来まで

  • 環協グループは、関西環境サービス株式会社を中核とし、環境保全に関わるあらゆる分野の技術とノウハウを備えた企業体です。良好な住環境の維持・管理から、資産価値の向上まで、私たちが顧客のパートナーとして豊富なノウハウを活用し、ニーズに応じた専門技術を的確にコーディネートできるのはグループ企業ならではの強みです。
    顧客の大切な資産と人の暮らしを守るため、独自のサービスソリューションを展開しています。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
毎月初日は、「ノー残業デー」を設け、社員が家族・友人・趣味やスポーツなど様々な時間を有効に過ごせるように取り組んでいます。また、会社の補助金制度を利用して、スポーツサークルを立ち上げ、社員同士が普段とは違う形で触れ合える場としても活用されています。現在では、部門ごとに別にノー残業デーを設定していることで、自ら主体的に公私の充実を図る動きも起こり、積極的な取組みが行われるようになっています。
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 女性活躍
  • 若年者活躍

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 10
    福利厚生が充実 9
    教育・研修制度が充実 9
    給与水準・待遇 8
    世に誇れる製品・サービス・技術 8
    休日が多い 9
    合計 53

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

自らの成長を実感できる環境でともに成長していきましょう。

我々の仕事は技術職と思われがちですが、当社の業務はサービス業と考えています。もちろん、技術力や提案力は必要ですが、それらを活かし顧客に「安心」を提供し、「ありがとう」という言葉をいただくことが仕事と考えています。そのために、社員には、顧客のニーズを掴み、喜びを創出することを常に意識し、時には失敗をしながら人間成長していくことを求めています。
先輩からのメッセージ

仕事も遊びも全力!職場の雰囲気が良いのも当社の魅力です。

漠然としたイメージで入社しましたが、入社研修では、専属トレーナーとして先輩社員が、自分に合わせた目標を設定し、時には厳しく、時には優しく指導してくれ、仕事の理解はもちろん、自分のやりたいことが明確になりました。仕事の基礎を学び顧客に信頼され、新たな発想やチャレンジを通じて、みんなと喜びを分かち合うことができるそんな日々を過ごしています。先輩社員として沢山当社の魅力をお伝えできればと思っています。

会社概要

詳細を見る

法人名 関西環境サービス株式会社
(カンサイカンキョウサービスカブシキガイシャ)
業種 その他(総合建物設備管理業)
事業内容 マンション・ビル等の建物に付帯する設備メンテナンス、修繕工事、衛生管理等の建物設備維持管理に関わる業務全般
設立 1981年12月02日
資本金 1000万円
従業員数 73名 (女:6名、男:67名)
代表者 代表取締役  大田 吉久(オオタ ヨシヒサ)
本社所在地 〒612-8395
京都府京都市伏見区下鳥羽東芹川町50 
本社電話番号
本社FAX番号 075-602-0169
事業所所在地 伏見区、京都府外(兵庫県)
ホームページURL
福利厚生
採用予定
採用情報
その他

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります