企業情報詳細

カットハウス モア

カットハウス モア

最終更新日2019/07/10

  • 「美しい毛髪づくり」それがカットハウスモアの願いです。

美しい毛髪づくりを目指しています

  • 創業当時の流行りは強めのパーマに派手なスタイルがもてはやされていました。しかし、カットハウスモアでは、見かけの美しさだけでなく、一貫して健康で「美しい毛髪づくり」を第一コンセプトに、髪にやさしい薬剤を使用し、自然なスタイルを追求してきました。各店ともスタッフは小人数制で、お客様にきめ細やかなサービスをご提供しています。また、ベテラン美容師も多く、幅広い年代のお客様に対応できるサロンです。

働き方改革への取り組み

私たちは下記の取り組みに力をいれています。

挑戦編
  • 長時間労働削減
  • 休暇取得促進
  • 多様な働き方
  • 育児と両立
  • 治療と両立
  • 女性活躍
  • 若年者活躍

自社評価

  • dummy

  • 項目 評価点
    職場環境(雰囲気)が良い 7
    福利厚生が充実 8
    教育・研修制度が充実 6
    給与水準・待遇 6
    世に誇れる製品・サービス・技術 8
    休日が多い 5
    合計 40

    ※企業による自社評価 登録されている企業が、それぞれの項目に1〜10点の点数を振り分けて、自社評価しています。

メッセージ

代表者からのメッセージ

カットハウスモアは地域密着型のサロンを目指してます。ハイセンスなサロンではないかもしれませんが、お客様が自分でお手入れしやすいヘアスタイルで、ダメージのない艶のある美しい髪の毛になっていただくことを一番に考えています。モアから美しい毛髪の発信。そんな思いに共感してくれるスタッフとともに、お客様に長く愛されるサロンにしていきたいです。

アピールポイント

  • 会社の強み

    通常、パーマやヘアカラーなどの施術で無理なことをすれば髪にダメージを与えますが、モアではパーマ液・シャンプー・トリートメントなどのオリジナル製品を使うことにより、ダメージレスでナチュラルなヘアスタイルを提案することができ、ダメージを修復することでお客様に喜んでいただいています。

  • 会社の自慢

    結婚・出産後も仕事を続けているベテラン美容師も多くおり、若手スタッフとのハーモニーでつくられるサロンワークは絶妙です。お互いに助け合い、お客様に喜んでいただけるように頑張っているスタッフが自慢です。

  • 会社の特色

    1977年の創業以来、親子孫3世代にわたってご来店いただくお客様もいらっしゃいます。現在は滋賀・京都のFCサロンも含めて12店舗あり、それぞれ地域密着型で幅広い営業をしています。各店ともスタッフは小人数で営業することで、決められた人数のお客様にきめ細やかなサービスをご提供しています。

  • 会社の理念

    当社は美容業界において卓越した技術と真の毛髪美の追求を通じて、お客様に「美」を発信していくことにより、より多くのお客様に満足していただくことを経営の理念としています。

会社概要

詳細を見る

法人名 株式会社 モアエンタープライズ
(カブシキガイシャ モアエンタープライズ)
業種 理美容
事業内容 美容業務全般
設立 2002年10月01日
創業 1977年12月01日
資本金 1000万円
従業員数 26名 (女:23名、男:3名)
売上高 2億円(2013年09月期)
代表者 代表取締役  奥村 智(オクムラ サトル)
本社所在地 〒523-0058
滋賀県近江八幡市加茂町3590-6 
本社電話番号
本社FAX番号 0748-32-7685
事業所所在地 左京区、京都府外(滋賀県近江八幡・湖南・栗東・守山・東近江・堅田)
ホームページURL
福利厚生
採用予定
採用情報
その他

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長時間労働を削減するための制度があります

休暇の取得を促進するための制度があります

テレワークや在宅勤務、フレックスタイム制度など、場所や時間について、多様な働き方を実現するための制度があります

育児と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

介護と仕事の両立を支援するための法定を超える制度があります

治療と仕事の両立を支援するための制度があります

柔軟な働き方や配置・育成・教育訓練、評価・登用に関する制度など、女性の活躍を推進するための制度があります

正社員への転換や能力開発に関する制度など、非正規社員の処遇改善等を推進するための制度があります

労働時間・勤務日数・休暇等に関する制度など、高齢者の活躍を推進するための制度があります

就業環境や職域開拓・能力開発に関する制度など、障害者の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、若手社員の活躍を推進するための制度があります

職場定着や人材育成を目的とした制度など、外国人の活躍を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の地域活動を推進するための制度があります

休暇制度や補助制度など、従業員の文化活動を推進するための制度があります

学問と仕事の両立を支援するための制度があります